- カバー範囲
- 機能
- 連携
- サポート
- 低コスト
目次
MCoreとは
強み
注意点
プラン
代替サービス
サービス基本情報
運営サービス一覧
MCoreとは
住友電工情報システム株式会社が提供するIT資産管理ツールです、IT資産管理とセキュリティ管理を統合したシステムで、社内のあらゆるIT資産の最新状況を一元把握できます。もともと自社グループのグローバルなIT管理ニーズに応えるために開発された経緯があり、高い信頼性と大規模対応力を備えています。ハードウェア・ソフトウェアの資産台帳管理はもちろん、操作ログの収集・分析やパッチ適用管理、ライセンス遵守状況のチェックなど20以上の機能を搭載し、コンプライアンス強化からセキュリティ対策まで幅広く支援します。1つのサーバーで1万台以上の端末を管理できるスケーラビリティを持ち、拠点や国をまたがる大企業で特に有効です。とはいえモジュール選択により中堅規模でも無理なく導入でき、全社的なIT統制を実現したい組織にとって心強いソリューションです。
強み
高いスケーラビリティと大規模実績
数百台から数万台規模まで1台のサーバで管理可能な設計で、ライセンス追加だけで規模拡大に対応できます。 住友電工グループ社内で10万台以上の端末管理実績があり、その運用実績が信頼性の裏付けとなっています。 大企業から中小まで幅広い環境で利用でき、将来的な拠点や資産増加にも柔軟に対応できる拡張性があります。
クライアントに負荷をかけない軽量エージェント
エージェントプログラムが軽量に設計され、端末のメモリ使用量や通信データ量を最小限に抑えます。 他の常駐ソフトとの競合や業務への影響が少なく、資産管理ツール導入によるパフォーマンス低下を心配せずに済みます。 日常業務を圧迫しない動作の軽さが、全社展開の大きなメリットとなります。
グローバル対応と多言語サポート
海外拠点のPCも1台のサーバでまとめて管理でき、英語や中国語環境でも文字化けなく利用可能な多言語対応です。 国内外の大企業にも対応できる設計で、様々な国と地域で導入実績があります。 UI表示やレポートを現地言語で扱えるため、グローバル企業のIT資産管理基盤として有効に機能します。
注意点
自社運用前提の設計
大規模環境まで対応できる高いスケーラビリティを持つ反面、基本的にオンプレミスでサーバーを構築して利用する前提の製品です。そのため、クラウドサービスのような手軽さはなく、自社でサーバーやデータベースを用意・管理する負担が発生します。クラウド移行が進む中で、自前でインフラ運用することに慎重な企業にはフィットしない可能性があります。
広範な機能による過剰性
情報漏えい対策から検疫ネットワークまで多岐にわたる機能を備え、社内IT統制を強力にサポートします。しかし、純粋な資産台帳管理以上の機能が豊富なため、小規模環境では使いきれない機能が多く存在する可能性があります。必要最低限の資産管理だけを求める企業にとっては、機能過多で運用が複雑になる懸念があります。
他社製品との併用時の重複
エンドポイント保護機能も内包しているため、既にウイルス対策ソフトやデバイス制御ツールを導入済みの場合、それらとMCoreの機能が重複します。例えば、外部デバイス制御や脆弱性診断など、他の専用製品で実施している対策と機能が被る可能性があります。既存対策とのすみ分けを検討しないと、ツール間で管理が二重化し運用効率が低下する恐れがあります。
MCoreのプラン
自社に合うプランを見極めましょう。MCoreには1つのプランがあります。
MCoreとよく比較されるサービス
MCoreとよく比較される製品を紹介!MCoreはIT資産管理ツール、インフラ・セキュリティ関連の製品です。MCoreとよく比較されるメジャー製品は、LANSCOPE エンドポイントマネージャー クラウド版、ジョーシス、LANSCOPE エンドポイントマネージャー オンプレミス版です。これらの製品のカテゴリ、できること、できないことを比較しています。
LANSCOPE エンドポイントマネージャー クラウド版
MCoreと共通するカテゴリ
IT資産管理ツール
インフラ・セキュリティ関連
MCoreと比べて...
できること
外敵からのセキュリティ
申請、承認ワークフロー
できないこと
ジョーシス
MCoreと共通するカテゴリ
IT資産管理ツール
LANSCOPE エンドポイントマネージャー オンプレミス版
MCoreと共通するカテゴリ
IT資産管理ツール
インフラ・セキュリティ関連
MCoreと比べて...
できること
外敵からのセキュリティ
サーバー
Webサイトの閲覧制限
できないこと
運営会社基本情報
会社 : 住友電工情報システム株式会社
本社所在地 : 大阪府大阪市
会社設立 : 1998年
セキュリティ認証 : ISO/IEC 27001
ウェブサイト : https://www.sei-info.co.jp/
かんたんな質問に答えるだけで、自社向けのシステム要件を整理し、ぴったりのサービスをチェックすることができます。