英語対応の安否確認システム

質問に答えるだけでぴったりのサービスを無料診断

株式会社イーネットソリューションズが提供する安否確認システムです。データセンターから専用アプリまで自社で一貫運用しているため、災害時の情報収集から連絡まで、すべてワンストップで対応してくれます。特に便利なのが「二次連絡」機能で、初回の回答内容に応じて対象者を絞り込んで再連絡できるので、安否確認後のフォローも手間がかかりません。従業員1名につき最大6名の家族を無料登録でき、確認結果はコメント機能で家族間での共有もスムーズです。災害時だけでなく、平常時の社内連絡やキャンペーン案内、アンケート調査にも使えるため、日頃から連絡網として活用できて実用的です。メールでの自動送信や未回答者への再送信、代理報告、結果のグラフ表示など基本機能が充実しており、Googleパーソンファインダーとの連携も可能です。料金プランは通常版（月額9,800円～）から大規模向けエンタープライズ版（月額248,000円）まで企業規模に合わせて選べ、2週間の無料トライアルで試すこともできます。オプションで英語表示にも対応しているため、外国人従業員がいる企業や海外展開している企業でも安心して導入できます。自社運営による安定したインフラと、家族まで含めた充実したサポート体制が魅力のサービスです。

株式会社レスキューナウが提供する安否確認サービスです。最大の特徴は、運用権限を5つの階層に分けて設定できることです。各権限のユーザー数に上限がないので、部署ごとに管理者を配置したり、組織の規模や体制に応じて自由に権限を振り分けることができます。 料金体系も分かりやすく、従業員50名を1つの区切りとして費用が決まります。ホームページでは人数を入力するだけで概算見積もりが表示されるため、導入前に予算を立てやすいのも魅力です。 機能面では、災害発生時の自動メール配信やスマートフォンアプリでの一括通知、未回答者への自動再送信など、必要な機能が一通り揃っています。従業員だけでなく、その家族の安否確認も可能です。平常時は全社アンケートや連絡ツールとしても活用できます。 英語表示にも対応しているため、海外拠点を持つ企業や外国人スタッフが在籍する職場でも安心して利用できます。 料金は初期費用10万円、月額23,500円（税抜）からとなっており、契約翌月末まで無料でお試しいただけます。災害情報の専門企業として培ったノウハウを活かし、緊急時に本当に使える安否確認システムを提供しています。

株式会社 NI コンサルティングが提供する NI Collabo 360 です。30以上のアプリが1人360円で利用できる多機能グループウェアで、安否確認機能もしっかりと組み込まれています。言語切替機能とタイムゾーン設定により、海外拠点でも国内と同じように運用できるため、英語をはじめとした多言語環境でもスムーズに活用いただけます。 特に注目すべきは、SFA・CRMシステムとの連携機能です。災害時の被災状況を経営層向けのダッシュボードで一目で把握できるため、迅速な意思決定をサポートします。この独自性の高い機能が評価され、中堅企業から大企業まで、幅広い規模の組織のDX推進部門からお選びいただいています。 グローバル展開している企業にとって、本社と海外拠点が同じシステムで安否確認を行えることは大きなメリットです。統一されたプラットフォームで、組織全体の安全管理を効率的に実現できます。

ヤフー株式会社（LINEヤフー）が提供する安否確認システムです。Yahoo!のポータルサイトと同じ堅牢なプラットフォーム上で運用されており、24億PVにも耐えうる強力なインフラを誇ります。このため、災害時でも安定したサービス提供を実現しています。 最大の特徴は、初心者でも迷わず使えるシンプルで直感的な操作画面です。安否確認メールが届かない場合でも心配ありません。各従業員専用の回答URLが自動で作成されるため、従業員が直接アクセスして安否を報告できます。これにより連絡漏れを防ぎ、確実な情報収集が可能になります。 料金面でも導入しやすく、初期費用は無料、月額利用料は4,400円（税込）からとリーズナブルな設定です。特にコストを抑えたい中小企業には魅力的でしょう。無料お試し期間（詳細は要問い合わせ）も設けられているので、導入前に実際の使い心地を確認できます。 基本機能では、メールによる一斉安否確認送信、再送機能、自動集計、平常時のアンケート機能など、必要な機能をしっかりと網羅しています。現在のところ英語対応については明記されていませんが、シンプルなUI設計により幅広い従業員が活用できます。Yahoo!の技術力と信頼性を活かし、安定した安否確認を手頃な価格で導入できるのが大きな魅力です。

株式会社アバンセシステムが提供する安否確認システムです。最大の魅力は導入しやすい価格設定で、従業員や学生50人までなら初期費用25,000円、月額5,130円からスタートできます。予算に余裕のない中小企業や教育機関でも手軽に始められ、実際に国立大学をはじめ多くの組織で採用されています。 システムの運用は海外（米国）のサーバーで行われており、日本で大きな災害が起きても影響を受けにくい安心設計です。連絡方法はメール、LINE、専用スマホアプリと幅広く対応しているので、緊急時でも確実に従業員と連絡を取ることができます。 機能面では、安否確認メールの一斉送信や回答の自動集計、地震情報の配信、代理入力機能など、実際の現場で必要な機能がしっかり揃っています。震度に応じた自動発報機能もあり、管理者の負担を軽減します。既存の人事システムや学務システムとの連携も可能で、名簿管理の手間も省けます。 30日間の無料トライアルで事前に使い勝手を確認でき、導入の不安を解消できます。なお、英語対応については明記されておらず、主に国内利用を想定したサービスとなっています。限られた予算でも導入でき、高い信頼性と充実した機能を備えた実用的な安否確認システムです。

ワークスモバイルジャパン株式会社が提供するLINE WORKSです。多くの企業が日常的に使っているビジネスチャットに、災害時の安否確認機能がしっかりと組み込まれているため、普段から慣れ親しんだ操作感で緊急時にもスムーズに対応できます。フォーム形式で簡単に安否状況を報告でき、Bot機能により自動で安否確認を配信し、未回答者にはLINE通知で回答を促してくれるので、高い回答率を実現できるのが特徴です。また、日本語と英語のUI切り替えに対応しており、外国人スタッフが多い職場でも安心して利用できます。さらに、API連携によって人事データベースと自動で同期する機能があるため、社員情報の管理に手間がかからず、他のシステムとの連携を重視する企業から高く評価されています。普段使いのツールだからこそ、いざという時の安否確認もスムーズに行えるソリューションです。

日立産業制御ソリューションズ株式会社が提供する法人向け安否確認サービスです。気象情報会社からの地震速報や特別警報と連動して、該当エリアの従業員へ安否確認メールやアプリ通知を自動送信する仕組みが最大の特徴となっています。 本サービスは日立グループで実際に使われており、東日本大震災や熊本地震といった大規模災害でも安定して稼働した確かな実績があります。状況に合わせた柔軟な運用が可能で、台風の接近時に管理者が事前に安否確認を送ったり、被災の恐れがある地域や部署に絞って発信することもできます。 組織体系とは別に任意のグループを作成でき、プロジェクトチームや拠点別などの単位で安否確認を実施することも可能です。現場責任者や上長による代理回答機能も備えており、スマホが使えない状況の社員分もまとめて報告できる点が実用的です。 利用規模に応じて2つのプランを用意しています。中小企業向けのマルチテナント方式は100～3,000名想定で月額12,300円から、大企業向けのシングルテナント方式は3,000名以上対象で初期費用90万円・月額110,000円からとなっています。後者では専用環境でのカスタマイズにも対応可能です。 英語対応についての明確な記載はなく、基本的に日本国内企業向けに特化したサービスとなっています。実災害で鍛えられた信頼性の高いシステムが、企業のBCP初動を確実にサポートします。

株式会社エクスリンクが提供する安否確認システムです。このシステムの最大の特徴は、主要な連絡手段にSMS（ショートメッセージ）を使っていることです。メール送信と比べて格段に高い開封率・到達率を実現でき、東日本大震災の際には実際に従業員とスムーズに連絡が取れた実績もあります。この実績により、災害時にも強い通信手段としてSMSの有用性が実証されています。 SMSなら電話番号さえあれば送受信できるので、従業員のメールアドレスを管理したり、専用アプリをインストールしてもらったりする手間がかかりません。安否確認の送信や回答は、パソコン・スマートフォン・タブレットなど様々なデバイスから可能で、ガラケーなどのフィーチャーフォンにも対応しています。そのため、IT環境に左右されることなく、全従業員から確実に回答を集められます。 機能面では、メールによる安否確認送信、未回答者への自動再送信、災害情報の取得、回答結果の集計、代理回答、掲示板機能など、必要な機能が一通り揃っています。また、画面表示を英語をはじめとする複数言語に切り替えられるため、海外拠点や外国籍社員がいる企業でも安心して導入できます。電話番号をベースにした仕組みで従業員連絡網の管理も簡単になり、非常時にも確実な安否確認を実現するサービスです。

株式会社パスカルが提供する安否確認システムです。最大の特徴は、国内外に分散配置したサーバー構成にあります。万が一日本で大規模災害が発生しても、サービスが止まりにくい仕組みを構築しているため、いざという時に頼りになります。 災害時はメールが遅れたり届かなかったりすることがよくありますが、オクレンジャーなら専用アプリがあるので安心です。メール配信の問題に左右されることなく、スピーディーに安否確認を行えます。 アンケート機能の自由度の高さも見逃せません。質問項目数や選択肢の数に制限がないので、その時の状況に合わせて必要な情報をしっかりと集められます。さらに、従業員のご家族への安否確認やGPS機能、ストレスチェック機能などのオプションも用意されており、災害対応だけでなく日頃の従業員サポートにも役立ちます。 一斉配信や自動再送、集計機能、代理回答といった基本機能も充実しているので、緊急時の初動対応がスムーズに進められるでしょう。導入費用は企業規模に応じた個別見積もりとなっており、柔軟な対応が可能です。英語対応については要確認ですが、主に国内企業向けのサービスとして展開されています。

株式会社ジェネストリームが提供する安否確認システムです。最大の特徴は、普段お使いのビジネスチャット「LINE WORKS」で安否確認のすべてが完結すること。従業員への安否確認メッセージ送信から回答の集計まで、LINE上でスムーズに行えます。 気象庁との連携により、大雨や洪水、土砂災害といった災害情報をリアルタイムで取得し、必要な警報を自動発信。日頃から慣れ親しんだLINEを使うため、従業員が操作に迷うことなく、緊急時でも迷わず対応できるのがポイントです。 連絡先登録は、LINE WORKSの社内アカウントでも個人のLINEアカウントでも選択可能。従業員それぞれに合った使い方ができます。料金は1IDあたり月額220円（税込）とリーズナブルで、初期費用は一切不要。30日間の無料試用期間があるので、導入前にじっくり機能をお試しいただけます。 主な機能は、安否確認メッセージの一斉自動送信、回答結果の自動集計、災害情報の自動取得、配信予約、グループ別安否確認など。英語対応については、LINEの直感的な操作性により、外国人スタッフの方にも使いやすい設計となっています。普段使いのツールに安否確認機能を組み込むことで、いざという時の迅速で確実な安否確認を実現します。