LiveAgent

カスタマーサポートツール

Web接客

コンタクトセンターシステム・CTI

日本製

言語：

端末・OS：

Windows

,Mac

iphone

,Android

カバー範囲
機能
連携
サポート
低コスト

あなたの職場・業務に求められることや重視することは？

この製品が本当に相応しいかチェックしてみましょう。

コスト

2,250 / 月

無料プラン

IT導入補助金

無料トライアル

~ カスタマーサポートツール

事業規模

中小

中堅

大企業

LiveAgentとは

強み

注意点

カテゴリ別市場マーケットシェア

連携

プラン

代替サービス

サービス基本情報

運営サービス一覧

LiveAgentとは

Quality Unitが提供するカスタマーサポートツールです。LiveAgentは、メール・ライブチャット・電話・SNS・ナレッジベースといった複数のチャネルを一つの基盤で管理できるオールインワン型のサービスで、対応チャネルの広さと拡張性が特徴として挙げられます。小規模チーム向けのプランからチケット管理・チャット・ナレッジベース・顧客ポータル・AI支援などの機能を備えており、事業の成長に合わせてIVR・SLA・各種レポート・SNS連携・SSOなどを含む上位プランへ移行しやすい構成になっています。そのため、少人数での新規導入から中堅・大企業における複数部門での運用まで、幅広いシーンに対応できます。世界で4万社超に導入されており、130以上の機能と200を超える外部サービスとの連携も用意されています。問い合わせ窓口を分散させることなくチャネル横断で一元管理したい企業や、サポート運用の品質を向上させたい企業にとって、検討の選択肢となるサービスです。

強み

電話対応を一元管理

LiveAgentは、オムニチャネル基盤にコールセンター機能を内包しており、電話対応をメールやチャットと同一画面上で一元的に運用できる点が特徴です。電話機能を外部製品との連携で補うツールも少なくないなか、問い合わせ窓口を分散させずに管理したい企業にとって、この一体型の設計は実用上の優位性につながりやすいといえます。電話での問い合わせ比率が依然高い中小企業や、少人数で複数チャネルをまとめて対応するサポート部門との親和性が高い製品です。

30日間無料で試用

LiveAgentは30日間の無料トライアルを提供しており、比較的長い期間をかけて操作感や運用フローを実際に確認できる点が特徴です。短期間の試用にとどまる製品と比べると、部門をまたいだ検証や実運用に近いテストまで進めやすく、導入前の見極めに十分な余裕が生まれます。情報収集の段階にある企業から、本格導入の前にしっかりと比較検討したい企業まで、幅広いフェーズで活用しやすい点が強みといえます。

無料でも広く試せる

LiveAgentの無料プランは、機能やチケット履歴の保存に一部制限があるものの、利用人数を比較的広げやすい点が強みのひとつです。無料枠の人数が少人数に限られる製品も多いなかで、サポート担当だけでなく営業や運用メンバーも含めた複数人での検証がしやすく、実際の業務環境に近い形で使い勝手を確かめられます。コストを抑えながら社内へ展開し、現場の声をもとに導入可否を判断したい企業にとって、試しやすい選択肢といえます。

注意点

上位プラン前提

Smallプランはチケット・ライブチャット・ナレッジベースが中心で、コールセンターや電話自動音声案内（IVR）、SLA（対応水準管理）はMedium、シングルサインオン（SSO）やFacebook・Instagram・WhatsAppといったSNS連携はLargeプランで利用可能になります。電話やSNSを含めた複数チャネルを一元管理したい場合は、上位プランが前提となりやすい構成です。導入前に必要なチャネルや機能を整理しておくと、プラン選定の判断がしやすくなります。

小規模には多機能

LiveAgentは、AIチャットボット・ライブチャット・メール問い合わせのチケット管理・内蔵コールセンター・SNSサポート・ナレッジベースを1つのダッシュボードに統合したオールインワン型のツールです。そのため、メールやチャット中心のシンプルな問い合わせ対応を想定している企業にとっては、機能範囲が広い分、設定方針や運用ルールの整理に一定の時間を要する場合があります。必要な機能を絞って短期間での導入を検討している場合は、使用しない領域をあらかじめ切り分けて評価しておくと、判断がしやすくなるでしょう。

オンプレ前提に注意

公式サポートの案内によると、Standaloneライセンスの新規販売は2020年に終了しており、2025年以降の新機能・改善・パッチ・バグ修正はクラウド版のみに提供される方針です。そのため、自社環境へのオンプレミス設置を前提に長期運用・拡張を検討している企業にとっては、選択肢として選びにくい面があります。インフラ統制や社内ポリシー上オンプレミスを重視する場合は、導入検討の早い段階で適合性を確認しておくことが望ましいでしょう。

カテゴリ別マーケットシェア

2025年8月 FitGap調査