楽天ドライブ

50GBの大容量ファイル高速転送

クラウド連携で再利用も容易

クラウドストレージとファイル転送が統合されており、アップロードしたファイルは楽天ドライブ上に保存して管理できます。一度保存したファイルは再アップロードせずに何度でも共有リンクを発行できるため、頻繁なファイル送信も効率的に行えます。転送したファイルとリンクをクラウド上で一元管理することで、送受信履歴の追跡や共有ファイルの追加・更新も容易になります。

シンプル操作とメッセンジャー連携

大容量高速転送と無制限利用

楽天ドライブでは、1度に最大50GBまでのファイルをまとめて高速送信できます。50GB以内であればファイル数の制限はなく、送信回数も無制限のため、大容量ファイルを繰り返しやり取りするプロジェクトでも継続的にご利用いただけます。高画質動画などの大きなファイルもスムーズに共有できる高速性と、容量制限を気にせず利用できる仕様により、ストレスの少ないファイル転送が可能です。

クラウドストレージ連携で再送も簡単

ビジネスツールとのスムーズな連携

楽天ドライブは、メールアドレスへの送信はもちろん、SlackやChatworkなどの外部メッセージャーサービスと連携したファイル送信に対応しています。普段利用しているコミュニケーションツール内で大容量データの共有リンクを送信できるため、業務の流れを中断することなくファイル共有が行えます。また、専用アプリによるスマートフォンでの自動バックアップ機能なども備えており、社内外を問わず様々なシーンで活用できる柔軟性を持っています。

2～4名利用のプランが存在しない

楽天ドライブは個人向けの「PROプラン」が1名用、法人向けの「ビジネスプラン」が5名以上となっており、2～4名で利用したい場合に適したプランが用意されていません。例えば3名で利用する際も5名分のビジネスプランを契約する必要があるため、実際の利用人数より多いライセンス費用が発生します。少人数のチームでは割高になる場合があり、人数の増減に柔軟に対応できるプラン構成とは言いにくい点に留意が必要です。

事業の分散による専門性の懸念

楽天ドライブを提供する楽天グループは、ECや金融など多角的な事業を展開しており、クラウドストレージはグループ内の一サービスという位置付けです。このため、専業プロバイダと比較すると、サービスへの専門特化度や開発リソースの配分において懸念を持つユーザーもいるかもしれません。サポート体制の充実度や機能改善のスピード感など、提供企業がこの分野にどの程度注力しているかを事前に確認しておくことが望ましいでしょう。

新興サービスで実績が浅い

楽天ドライブは、韓国発のクラウドストレージ「Sendy」をRakutenが買収しリブランドしたサービスで、日本国内での本格提供開始は比較的最近です。そのため国内での導入事例やユーザーコミュニティはまだ限られており、安定性やサポート体制については今後の改善が期待される段階といえます。老舗のクラウドストレージサービスと比較すると実績面で未知数な部分があるため、サービスの定着性について留意しておく必要があるでしょう。

無料版のリンク有効期限が短い

楽天ドライブの無料プランでは、ファイル転送リンクの有効期限が48時間に設定されています。他社サービスでは数日から数週間ダウンロード可能な場合が多いのに対し、楽天ドライブでは2日以内に受信者がダウンロードを完了する必要があります。受信者の都合によってはこの期限内にダウンロードできないこともあり、その場合はリンクが失効するため再送が必要になります。ファイルを共有する際は、この有効期限の短さを考慮しておくとよいでしょう。

大手他社サービスとの差異に留意

楽天ドライブはMicrosoft 365やGoogle Workspaceとの親和性を強みとしていますが、既存の社内環境によっては恩恵が限定的となる場合があります。例えば、すでにSharePointやOneDriveでファイル共有を統一している環境では、楽天ドライブ固有のコラボレーション機能が重複する可能性があります。また、楽天グループの多角的事業の一つとして展開されているため、専業ベンダーの製品と比較した場合、開発リソースの配分や長期的なサービス継続性について慎重に検討する必要があるという指摘もあります。導入前に自社環境との適合性を十分に確認することが推奨されます。

ビジネスプランは最低5ユーザから

楽天ドライブのビジネスプランを契約する際は、5ユーザ以上での申し込みが必須条件となっています。1ユーザあたりの料金は月額約1,300円（$11.99）のため、実際の利用人数が5名未満であっても最低5アカウント分の費用が発生します。そのため、3名や4名といった少人数のチームで導入を検討する場合は、実際には使用しないアカウント分も含めた料金を支払うことになる点をあらかじめ理解しておく必要があります。