【目的別例文】社内アンケートの質問例と回答率を上げる依頼文の書き方

効果的に社内アンケートを実施するためには、目的に沿った質問設計と、回答しやすい表現を工夫することが大切です。また、社員に協力してもらうには、依頼メールの内容や伝え方にもポイントがあります。

本記事では、従業員満足度調査や働き方調査など、社内アンケートの目的別に使える質問や例文を紹介します。さらに、回答率を上げる依頼文の書き方や、アンケートを効率的に運用するコツも解説します。ぜひ参考にして、社員の声を正しく拾い上げるアンケート作成に役立ててください。

社内アンケートとは？

社内アンケートとは、企業が従業員の意見や満足度、職場環境の現状を把握し、組織運営の改善につなげるために行う調査です。働き方改革や離職防止、エンゲージメント向上の重要性が高まる中、社員の声を客観的に集められる手段として、多くの企業が取り入れています。

あらかじめアンケートの目的や種類、実施するメリットを理解しておくことで、より精度の高い設問設計ができ、社内の課題発掘にも役立ちます。

社内アンケートの目的

社内アンケートは、単に従業員の意見を集めるためのものではなく、企業経営や人事戦略に直結する重要な情報を得るための仕組みです。実際には、次のような目的で実施されるケースが多くあります。

• 従業員満足度を客観的に把握する
• 職場の課題や改善点を明確にする
• ハラスメントなどのリスク要因を早期に察知する
• 働き方・人事制度の効果を検証する
• 組織風土を可視化し、改善のきっかけをつくる

アンケートの目的をはっきりさせておくことで、質問の精度が高まり、集めたデータも適切に活用できます。反対に、目的が曖昧なまま実施してしまうと、せっかく回収した情報が活かせず、改善施策にもつながりません。目的設定は、アンケート成功の土台となる重要なステップといえます。

社内アンケートの種類

企業が行う社内アンケートには、目的やテーマに応じてさまざまな種類があります。代表的なものは次の通りです。

テーマによって質問項目の切り口は大きく異なります。そのため、調査目的に合った種類を選ぶことが欠かせません。必要に応じて複数のテーマを組み合わせ、包括的な調査として実施する企業も増えています。

社内アンケートを実施するメリット

社内アンケートを実施すると、企業側だけでなく従業員にもさまざまなメリットがあります。

適切に活用すれば、社内コミュニケーションの活性化や離職率の低下にも寄与します。一方的に情報を伝えるだけでなく、従業員と組織が対話する機会として機能する点も、社内アンケートの大きな価値です。

社内アンケートの基本構成

社内アンケートは、社員が無理なく回答でき、必要な情報を的確に集められる構成にすることが大切です。基本の流れを押さえておくと、回答率が上がるだけでなく、分析しやすいデータも集まりやすくなります。ここでは、社内アンケートを作る際に押さえておきたい標準的な構成を紹介します。

冒頭文（依頼文）

社員が安心してアンケートに協力できるようにするには、冒頭で次の情報を必ず明記しておくことが欠かせません。

• 調査の目的
• 回答にかかる目安時間
• 回答の締切日
• 匿名・記名のどちらで実施するのか
• データの利用方法・管理方法
• 担当部署・問い合わせ窓口

これらは、アンケートの回答率を大きく左右する重要な要素です。特に目的と所要時間を明確に示すだけでも、協力してもらいやすくなります。また、個人情報や回答内容の取り扱い方を丁寧に説明しておくことで、社員の不安を取り除き、安心して回答してもらえる環境を整えられます。

基本属性

分析の精度を高めるには、部署・役職・職種・勤続年数・働き方区分（出社・リモートなど）といった属性情報を適切な範囲で取得することが欠かせません。こうしたデータがあることで、組織ごとの傾向や課題をより正確に把握できます。

一方で、必要以上の個人情報を集めることは避けるべきです。過度に細かい項目を設定すると、回答者が特定される可能性があり、信頼性を損ないます。そのため、特定につながりかねない項目は選択肢を大まかな分類にまとめるなど、回答者の匿名性を守る工夫が重要です。

本題の質問

アンケートの核となるのが、質問項目です。質問は評価式・選択式・自由記述を組み合わせることで、定量データと定性データの両方を効果的に収集できます。

主な形式は次の通りです。

作成の際は、1問につき1テーマを徹底し、あいまいな表現や誘導的な言い回しは避けることが大切です。また、選択肢は意味が重複しないよう整理し、回答者が迷わず選べるように工夫しましょう。

送信（回答完了）画面でのお礼メッセージ

社員の協力に対して感謝を伝えることは、非常に重要です。一言でも構わないので、「ご協力ありがとうございました」と明示することで、回答者に良い印象を残せます。このひと手間が、次回以降のアンケートにも前向きに協力してもらえる姿勢につながります。

【例文】社内アンケートの質問例一覧

社内アンケートは、目的に合わせて質問内容を最適化することが欠かせません。ここでは、さまざまなテーマに応じて、そのまま活用できる実践的な質問例を紹介します。用途に合わせて組み合わせながら、効果的なアンケート作成に役立ててください。

従業員満足度調査

従業員満足度（ES）を把握するための質問は、仕事への満足度だけでなく、人間関係・環境・今後の働き方など、幅広い視点を含めることが大切です。

• 現在の仕事内容に満足していますか？
• 上司とのコミュニケーションは円滑だと感じますか？
• チーム内で協力しやすい雰囲気があると思いますか？
• 今の職場で今後も働き続けたいと感じますか？
• 業務量は適切だと思いますか？
• 自身の成果が正しく評価されていると感じますか？
• 改善してほしい点があれば教えてください

従業員満足度調査では、日々の働きやすさだけでなく、組織への信頼感や将来への期待まで含めて多角的に質問を設定することが重要です。

働き方・テレワークに関する調査

働き方改革やテレワークの実態を把握する際に役立つ質問例です。リモートワークが定着した企業ほど、定期的に状況を確認することで制度改善や社員ニーズの変化をつかみやすくなります。

• テレワーク中に業務を進めるうえで困りごとはありますか？
• オンラインでのコミュニケーションはスムーズだと感じますか？
• 在宅勤務の環境（机・椅子・ネット環境など）は整っていますか？
• 出社とリモート勤務のバランスに満足していますか？
• テレワーク制度について、改善したい点があれば教えてください

このような質問を取り入れることで、働き方に関する課題を早期に把握し、社員がより働きやすい環境づくりにつなげられます。

職場環境・エンゲージメント調査

社員の意欲や組織への貢献意識を可視化するための質問は、モチベーションだけでなく、組織への信頼や働く上での安心感、将来への展望など、多角的に設定することがポイントです。

• 職場には相談しやすい雰囲気がありますか？
• 自分の仕事が組織に貢献していると感じますか？
• 職場全体の心理的安全性は高いと思いますか？
• 日々の業務の中で、自身の成長を実感できていますか？
• 今後もこの会社でキャリアを築きたいと思いますか？

エンゲージメント調査では、仕事への意欲だけでなく、組織への愛着・信頼感、将来的なキャリアビジョンも含めて確認することが大切です。これらの項目を把握することで、離職リスクの兆候や組織の強み・弱みを早期に掴めます。

人事制度・評価制度に関する調査

評価制度の理解度や公平性を確認する質問は、制度そのものの改善点を見つけるうえで欠かせません。

• 評価制度の内容を理解していますか？
• 評価基準は公平だと感じていますか？
• 上司から十分なフィードバックを受けていますか？
• 評価結果が、日頃の業務内容や成果を反映していると感じますか？
• 評価制度に関して、改善してほしい点があれば教えてください

制度に対する理解度と納得度は別物であり、両方を調べることで初めて全体像が見えてきます。これらの項目を組み合わせれば、評価制度の改善方向を具体的に検討しやすくなります。

ハラスメント・コンプライアンスに関する調査

職場のリスクを早期に察知するためのアンケートでは、センシティブな内容を扱うため匿名での実施が必須です。社員が安心して回答できる環境を整えることで、実態に近い情報を収集しやすくなります。

• 職場で不適切だと感じる発言や行動を見聞きしたことはありますか？
• ハラスメントに関する相談窓口の存在を知っていますか？
• 安心して相談できる環境が整っていると思いますか？
• 社内ルールやコンプライアンス方針を理解していますか？
• 気になる点や不安があれば、具体的に教えてください

ハラスメント・コンプライアンスに関する調査では、実際の被害状況だけでなく、相談体制の認知度や利用のしやすさ、職場の雰囲気といった「予兆」を把握することが重要です。これらの項目を押さえることで、リスクの早期発見や予防につながります。

研修・教育制度に関する調査

研修の質を高めたり、次回の企画に活かしたりするために役立つ質問例です。研修直後に実施すると、受講者の意見をより正確に把握できます。

• 研修内容は業務に役立つと感じましたか？
• 研修の難易度は適切でしたか？
• 講師の説明はわかりやすかったですか？
• 今後受講したい研修テーマがあれば教えてください

これらの項目を設けることで、研修の妥当性や改善すべきポイントを明確にでき、次回以降のプログラムづくりにも確実に活かせます。

社内イベント・福利厚生に関する調査

イベントや制度の満足度を確認し、次回以降の改善につなげるための質問例です。福利厚生や社内イベントは社員の価値観が多様化している分、定期的なアンケートでニーズを把握することが欠かせません。

• イベント（または福利厚生）の内容に満足しましたか？
• 参加しやすい環境や運営体制だったと感じますか？
• 今後も参加したいと思いますか？
• 改善してほしい点があればご記入ください

このような質問を取り入れることで、企画の良かった点や改善点を明確にでき、社員の期待に合った制度づくりやイベント運営に役立てられます。

社内アンケートの依頼メール・案内文の例文

社内アンケートの回答率を上げるためには、依頼メール・案内文の質が大きく影響します。アンケートの目的や回答にかかる時間、締切などが明確に記されていると、社員は内容を理解しやすく、協力しやすくなります。

また、丁寧で安心感のある案内文を送ることで、「きちんと回答しよう」という気持ちを引き出す効果もあります。ここでは、目的別にそのまま使える案内文や、回答が集まらないときの催促メールの例文を紹介します。

基本的な社内アンケート依頼メールの例文

管理職向け・協力依頼メールの例文

リマインド・催促メールの例文

回答完了後のお礼メールの例文

社内アンケートの回答率を高めるためのポイント

社内アンケートは作成しただけでは効果が出ず、多くの社員に回答してもらって初めて価値が生まれるものです。しかし現場では、「忙しさから後回しにされる」「設問が多く途中離脱される」など、回答が集まりにくい課題がよく見られます。

ここでは、回答率を向上させるために特に効果の高いポイントを紹介します。ちょっとした工夫を取り入れるだけで、アンケートの集まり方が大きく変わります。

質問数を最適化する

アンケートの長さは回答率に大きく影響するため、5〜15問ほど・3〜5分で答えられる設計が理想的です。設問数が多すぎると途中で離脱されやすく、逆に少なすぎると必要なデータが十分に集まりません。

そのため、質問は目的に照らして本当に必要なものだけを厳選することが大切です。「この質問は結果の分析や施策に使えるか？」という視点で見直して無駄を省けば、回答者の負担も大幅に減り、回答率の改善につながります。

スマホでも回答しやすい形式にする

社員が移動中や休憩時間など、ちょっとしたスキマ時間でも回答できるようにするには、スマホでの操作性がとても重要です。

• スマホ表示に最適化されたフォームを利用する：フォームの幅やボタンの大きさが適切でないと、回答が面倒になり離脱につながる
• 選択式の質問を中心に構成する：スマホとの相性がよいタップするだけで答えられる形式にする
• 自由記述の設問は必要最小限にする：スマホで長文入力を求めると負担が大きく、回答をためらう原因になる

こうした工夫を取り入れることで、社員が「今すぐ回答しておこう」と思える、ストレスの少ないアンケートが実現できます。

アンケートの目的・活用方法を明確に伝える

目的が不明確なアンケートは、「なぜ答える必要があるのか」が伝わらず、社員の協力を得にくくなります。そのため、依頼メールや案内文では次の点をしっかり伝えることが大切です。

• なぜアンケートを実施するのか
• 集めた意見をどのように活用するのか
• 社員にどんなメリットがあるのか
• 匿名性・プライバシー保護についての説明

単に「ご意見をお聞かせください」と伝えるだけでは不十分で、「職場環境や制度改善にどうつなげるか」まで明示することで、社員は回答の意義を感じやすくなります。明確な目的と安心感を示すことで、協力意欲は大きく高まり、回答率向上にも直結します。

適切なタイミングで依頼・リマインドする

アンケートの実施時期やリマインドのタイミングは、回答率に大きく影響します。社員が比較的落ち着いている時間帯や曜日を選ぶことで、回答してもらえる確率が高まります。

例えば、以下のタイミングなどは比較的回答が集まりやすいといえます。

• 月曜日の午前（業務開始前）
• 昼休みに入る前の時間帯
• 週の中日である水〜木曜日

一方で、繁忙期・月末月初・大型連休の前後は社員が忙しく、後回しにされやすいため避けるのが無難です。社員がゆとりを持って回答できる時期を選ぶことで、自然と回答率を引き上げられます。

回答への心理的ハードルを下げる

社員が安心してアンケートに回答できるようにするには、匿名性の確保と情報管理の透明性が欠かせません。

• 匿名回答を選べるようにする
• 個人が特定される可能性のある情報は極力集めない
• 回答内容の利用目的・管理方法を明確に説明する

こうした配慮があることで、「安全に答えられる」という安心感が生まれます。心理的安全性が高い環境では、本音やネガティブな意見も含めて率直な声が集まりやすくなります。特に職場の課題を正確に把握したい場合や、改善のヒントを得たい場合は、匿名性の担保が非常に重要です。

社内での周知協力を得る

管理職の協力姿勢は、アンケートの回答率を大きく左右します。現場に最も近い立場である管理職が前向きに協力してくれると、チーム全体で「回答しよう」という空気が生まれ、自然と回答数が伸びやすくなります。

効果的な働きかけとしては、次のような方法があります。

• 管理職向けに専用の周知メールを送る：目的や重要性を明確に伝え、チームでの声が必要であることを説明する
• 会議や朝礼などで口頭でも案内してもらう：直接の呼びかけは効果が高く、回答の優先度を上げてもらいやすくなる
• 「チームとして協力しよう」という雰囲気づくりを依頼する：管理職の一言が、メンバーの行動を後押しする

管理職が積極的に関与してくれるだけで、回答率が大幅に改善することも珍しくありません。

従業員アンケートツールで効率的に運用しよう

社内アンケートを継続的に、しかも精度高く実施していくためには、従業員アンケートツールの活用が非常に効果的です。Excelや紙での運用は回収・集計・分析の手間が大きく、どうしても作業負荷が高くなりがちです。また、回答漏れや入力ミスが発生しやすく、結果のばらつきにつながることも少なくありません。

一方、従業員アンケートツールを使えば、アンケート設計、配信・回収、自動集計・分析、レポート作成といった一連の流れをすべて一元管理できます。回答率の管理やリマインド送信も自動化できるため、担当者の負担を大幅に軽減でき、分析の質も格段に向上します。

運用の効率化だけでなく、より使えるデータを継続的に蓄積できる点も、従業員アンケートツールを導入する大きなメリットといえます。

アンケート配信と回収を自動化できる

従業員アンケートツールを活用すると、アンケート配信から回答回収までのプロセスを自動化できるため、担当者の負担が大幅に減ります。手動で行うと、回答依頼メールの送信や、回答していない社員への催促、回収状況のリスト管理といった作業に多くの時間が取られますが、ツールを使えばこれらが不要になります。

また、リマインドメールの自動送信や配信スケジュールの設定ができるため、定期的な調査をほぼ手離れで実施できます。これにより、運用コストを削減しながら、回答率の向上にもつながります。

回答を自動集計でき、分析の手間が大幅に削減する

Excelや手作業でアンケート結果を集計すると、どうしても時間がかかり、入力ミスや計算ミスが発生しやすくなります。一方、従業員アンケートツールを利用すれば、集計作業はすべて自動化されるため、担当者の負荷を大幅に軽減できます。

• 集計が自動化され、ミスがほぼゼロになる
• 加工不要でレポートを自動生成できる
• グラフ化・クロス集計・部署別比較もワンクリックで完了する
• 可視化されたデータを簡単に共有できる

結果として、集計や資料作成にかかっていた時間を大きく削減でき、担当者は分析や改善提案といった本質的な業務に集中できます。

匿名性を担保できるため回答の質が上がる

従業員アンケートツールには、回答者を特定しにくい設計が施されており、匿名性がしっかり担保されています。社員が安心して本音を書けるため、集まるデータの質も格段に向上します。

また、管理者側でも個人を特定するような操作ができない仕組みになっているツールが多く、プライバシー保護の面でも安心して利用できます。社員の不安を取り除くことで、率直で信頼性の高い意見を収集できる点が大きなメリットです。

複数回の調査を定点観測として運用できる

従業員アンケートツールは、継続的な調査運用にとても適した仕組みです。エンゲージメント向上や離職防止といったテーマでは、単発の調査だけでは実態をつかみきれず、定点観測による変化の把握が欠かせません。

ツールを活用すれば以下のようなメリットが得られ、社内での継続的な改善サイクルを回しやすくなります。

• 同じ質問を定期的に自動配信できる
• 前回との数値比較が簡単にできる
• 改善施策の効果を可視化しやすい

定期的に同じ指標を測定することで、「施策がどれだけ効いているのか」「どの領域に課題が残っているのか」を客観的に把握でき、より戦略的な人事施策につなげられるようになります。

まとめ

社内アンケートは、従業員の声を可視化し、組織の課題を早期に発見し、働きやすい職場づくりを推進するための重要な仕組みです。しっかりと設計し、継続的に運用することで、職場環境の改善、エンゲージメント向上、離職防止など、さまざまな効果を生み出せます。

この記事で紹介した質問例や依頼文を参考にしながら、自社の目的に合ったアンケートを作成してみてください。さらに、従業員アンケートツールを活用することで、設計・配信・集計・分析を効率化でき、より質の高い組織改善に取り組めるようになります。従業員の声を継続的に拾い上げ、よりよい職場づくりにつなげていきましょう。

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従業員アンケートツールは、製品によって備わっている機能やサービスの幅が異なります。そのため、自社の導入目的や効果を考慮して選ぶことが大切です。

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