日本トータルシステム株式会社が提供する社内情報共有ツールです。無料版で培った実績を持つ国産グループウェアをクラウド型で利用できるサービスで、スケジュール管理、掲示板、ファイル共有、稟議・ワークフロー、施設予約、日報など、日本企業の業務フローにぴったり合った機能が揃っています。クラウド提供なので、面倒なサーバー管理やバックアップは不要。パソコンのブラウザからでもスマートフォンからでも社内情報にアクセスでき、オフィスでも外出先でもスムーズに情報共有や意思決定ができます。操作画面がわかりやすく、設定や権限管理もすべて日本語で行えるため、ITに詳しくない現場のメンバーでも使いこなしやすいのが、海外製ツールにはない大きな魅力です。価格は、月額300円からのスマートプラン、全機能が使える月額600円相当のプレミアムプラン、ユーザー数無制限の専用サーバープランを用意。同種のクラウド製品と比べても初期費用が抑えられ、1ユーザーあたり5GBの容量が標準で付いてくるなど、トータルコストを低く抑えられる設計になっています。5〜300名規模の中小企業はもちろん、部門単位で導入を考えている大企業まで、コストパフォーマンスと日本仕様の機能バランスを大切にする組織におすすめのツールです。

スパイラル株式会社が提供する社内情報共有ツールです。コワークストレージは、社内外から安全にアクセスできる国産クラウドストレージで、従来の社内サーバー運用型と比べて導入や運用の手間を大幅に削減しながら、企業が求めるセキュリティ水準をしっかり満たせる情報共有基盤を作れます。多くの社内情報共有ツールがチャットやポータルとストレージを一緒くたに提供するのに対し、この製品はファイル管理とアクセス制御に機能を絞り込んでいるのが特徴です。そのため権限設定やログ管理をきちんと行いたい中小企業から大企業まで幅広く使えます。二要素認証や通信・保存時の暗号化といった国内基準に準拠したセキュリティ機能を搭載しつつ、Webブラウザやクライアントソフトからシンプルに操作できるので、ITに詳しくない現場スタッフでも無理なく使いこなせる点が好評です。価格は容量とユーザー数に応じた月額課金制で、オンプレミス型のファイルサーバーを導入する場合の初期費用や保守コストと比べると、トータルで費用を抑えやすくなっています。国産ベンダーならではのサポート体制と、ファイル共有に特化したわかりやすい機能設計により、あれこれ盛り込まれた多機能ツールよりも、安全な社外共有とテレワーク環境の整備を優先したい企業に適した選択肢です。

Qiita株式会社が提供する社内情報共有ツールです。エンジニア向けコミュニティで培ったノウハウを活かして、誰でも簡単に読みやすい記事が書けるエディタと、フィード型タイムラインを組み合わせたドキュメントベースのナレッジ共有サービスです。一般的な社内Wiki型のツールに比べてUIがシンプルで使いやすく、Markdownとプレーンテキストの両方に対応しています。コメントやリアクション、編集リクエストといった機能があるので、記事をきっかけに議論したり改善を重ねたりすることが自然とできるのが特長です。日報や議事録、開発ドキュメントなどはテンプレート化して書式を統一できますし、グループ機能を使えばプロジェクトや部署ごとに情報を整理することもできます。中小企業から大企業まで、技術職をはじめとするナレッジワーカーが多い組織に適しています。価格は1ユーザーあたり月額数百円からとシンプルな料金体系で、同じカテゴリの高機能なコラボレーションツールと比べても導入しやすく、少人数のチームからスモールスタートできる点が魅力です。エンジニア文化との相性が良いので、プロダクト開発組織やIT部門でナレッジの蓄積に本格的に取り組みたい企業におすすめです。

ジャストシステムが提供する社内情報共有ツールです。Office Messengerの最大の特長は、チャットとメールを1つの画面で使い分けられること。ちょっとした連絡はチャット、上司への報告や正式な通達はメールライクな「メッセージ」機能で、と使い分けることで業務がスムーズに進みます。多くのツールがチャット一辺倒なのに対し、稟議や報告を大切にする日本企業の文化にしっかり寄り添った設計が強みです。 操作画面もシンプルで分かりやすく、部署ごとにメンバーが整理されているため、ITに詳しくない方でもすぐに使いこなせます。既読確認、メッセージ検索、ファイル共有、スタンプ、テレビ会議といった基本機能はしっかり揃っています。さらに、メッセージの暗号化やファイルのダウンロード制限、操作ログの確認など、セキュリティ面も充実しており、無料のチャットツールでは不安という企業でも安心して導入できます。 価格は50名まで月額5,000円、51名以上は5,000円に1名あたり200円を加算する仕組みで、同種のツールと比べてもコストを抑えやすいのが魅力です。特にコスト管理を重視する中小企業から数百名規模の企業に適しており、大企業でも部門ごとの導入やメール・チャットの使い分けを大切にしたい場合には有力な選択肢となるツールです。

directが提供する社内情報共有ツールです。チャットで社内情報を検索したり、ナレッジを共有したりできるのが特長で、従来のポータルサイトやファイルサーバーとは違い、「誰かに聞くように探せる」感覚で情報にアクセスできます。既存の社内システムやクラウドストレージとも連携できるため、各部署にバラバラに保存されているドキュメントやFAQを一括で検索できます。入社したばかりの社員でも、欲しい情報へ迷わずたどり着けるでしょう。画面はシンプルで、普段使っているビジネスチャットと同じような操作感なので、ITスキルに差がある会社でも安心して導入できます。 価格については、多機能で高額なエンタープライズ向けツールに比べると導入しやすく、小さく始めてから徐々に利用規模を広げていける料金体系になっています。小規模企業や中堅企業で「まずは情報検索の効率を上げたい」というニーズにぴったりです。大企業でも、今使っているグループウェアはそのままに、特定の部門だけでナレッジ共有の仕組みを補強したい場合に向いています。あれこれ機能を盛り込まず、コストを抑えながら検索のしやすさと使い勝手を優先したい企業におすすめの社内情報共有ツールです。

Talknote株式会社が提供する社内情報共有ツールです。社内SNSのような使いやすいUIで、メッセージのやり取りと「ノート」機能を使って情報共有やコミュニケーションを一元管理できます。大きな特長は、日々の利用データから社員のモチベーションや組織の状態を可視化できる点です。よくある社内チャットツールが「連絡の取りやすさ」を重視するのに対し、Talknoteはアクションリズム解析やオーバーワーク検知といったHR機能を標準で備えており、エンゲージメントの変化や離職リスクまで早めにキャッチできる仕組みになっています。料金は問い合わせ制の従量課金型で、同じカテゴリの製品と比べると、シンプルなチャットツールよりは高機能で、コンサルティング支援も含めたミドル〜ハイレンジの価格帯です。導入時には専任コンサルタントが目的の整理から運用設計まで伴走してくれるため、ツールを入れて終わりではなく、社内文化の定着やマネジメント改善まで目指したい中堅〜大企業に向いています。一方で、インターフェースはシンプルで全規模に対応した料金設計なので、急成長中のベンチャーや多店舗展開している中小企業でも導入しやすくなっています。

Lark Japan株式会社が提供する社内情報共有ツールです。チャット、オンライン会議、カレンダー、ドキュメント、Wikiといった機能を一つのプラットフォームに集約しているのが特徴で、情報共有と日常のコミュニケーションを同じ場所で完結できます。特にLark Wikiは、階層型のページ構成と充実した全文検索、リアルタイム共同編集機能を搭載しており、マニュアルやFAQ、プロジェクトの知識を整理・管理しやすくなっています。チャットでのやり取りやタスクからワンクリックでWikiページを作れるため、会話の中で生まれたノウハウをその場で形にでき、大切な情報が流れてしまわず確実に蓄積されていきます。 料金はスタータープランが無料で使えるほか、プロ、エンタープライズと段階的にグレードアップできる仕組みです。中小企業なら低コストでスタートして成長に応じて拡張でき、大企業は上位プランの高度な権限管理機能を活用して全社展開しやすい構成になっています。単体のWikiツールがナレッジ管理に特化しているのに対し、Larkは「グループウェア＋社内Wiki」として、コミュニケーションと知識管理をまとめて見直したい中小企業から大企業まで、幅広い規模の日本企業におすすめのツールです。

エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社が提供する社内情報共有ツールです。Box over VPNは、クラウドストレージ「Box」を閉域網経由で利用できるサービスで、インターネットを経由せずに社内から安全にアクセスできます。多くの情報共有ツールが使いやすさを優先してインターネット接続を前提としているのに対し、このサービスはVPNと組み合わせることで、機密性の高い業務でも安心してクラウドを活用できる点が大きな強みです。容量は事実上無制限なので、大容量の画像や動画、設計図面なども一元管理でき、ストレージ増設コストやファイルサーバーの運用負荷を減らしたい企業に適しています。価格は容量課金ではなく、1IDあたりの月額課金モデルで、VPN型の場合おおよそ1ユーザーあたり数千円クラスから利用できます。他の情報共有ツールと比べると単価はやや高めですが、容量無制限と高いセキュリティを包括的に得られるため、総保有コストを重視する中堅～大企業、とりわけ金融・製造・公共など厳格なセキュリティ要件がある組織には有力な選択肢となります。中小企業でも、重要情報を扱う部門単位での導入におすすめです。

any株式会社が提供する社内情報共有ツールです。Q&Aとメモを中心にナレッジを蓄積していくシンプルな設計で、社内WikiやFAQ、業務マニュアルの集約まで幅広く使えます。同じカテゴリの製品は多機能ゆえに複雑になりがちですが、Qastは画面構成も操作もシンプルに整理されているので、ツールに慣れていないメンバーでも直感的に使い始められると好評です。タグやキーワードでの検索はもちろん、プランによってはAIが検索をサポートしたり要約してくれたりするので、過去の質問や埋もれていたノウハウもすぐに見つけられます。 価格は、まず10名まで使える無料プランがあり、そこから初期費用＋月額費用というSaaSの標準的な形で、3つの有料プランを利用人数と機能に応じて選べます。有料プランではファイル容量の拡大やダッシュボード、AI機能、表データにも強い高度な検索などが段階的に使えるようになります。同価格帯の他ツールと比べても「Q&A起点でナレッジを育てる運用」「AIの活用」「伴走型コンサルティング」という組み合わせが特徴的です。小さなチームの情報共有から、数百人・千人規模の企業で全社的に使うナレッジ基盤まで対応でき、特に中堅から大企業で本格的にナレッジマネジメントに取り組みたい場合に向いています。

Knowledgeが提供する社内情報共有ツールです。シンプルな画面で、テキスト・ファイル・画像といったさまざまな情報を一箇所にまとめて管理できるのが大きな特長です。社内Wikiやよくある質問、ドキュメント共有を一つにまとめて効率化したい企業に適しています。一般的な社内ポータルと比べて、検索機能とカテゴリの整理が優れており、必要な情報に数クリックでたどり着けるため、現場のメンバーが自分で問題を解決できる環境づくりを目指す企業から支持されています。 また、誰がどの情報にアクセスできるかを細かく設定できるので、部門をまたいだ情報共有と、機密性の高い情報の限定公開を無理なく両立できます。こうした情報管理の厳密さが求められる中堅企業から大企業でも使いやすい設計になっています。クラウドサービスとして提供されるため、導入時の初期費用を抑えやすく、価格帯は中程度からやや控えめの水準です。同じような高機能ツールと比べても、利用者数が増えても費用対効果を維持しやすい点が魅力です。操作が直感的なので、ITスキルにばらつきがある組織でも導入しやすく、中小企業から大企業まで、運用の手間を抑えながら社内の情報基盤を整えたい組織に向いています。