オフィス向けの入退室管理システム

質問に答えるだけでぴったりのサービスを無料診断

ワウテック株式会社が提供する入退室管理システムです。iPadとクラウドを活用した無人受付により、来訪者が到着すると担当者に自動で通知が届きます。WowTalkやTeams Botとの連携で、チャットツールを通じて来訪をお知らせするため、電話での取り次ぎが不要になり、集中して仕事に取り組めます。 チェックイン方法も豊富で、受付番号の入力や氏名入力フォーム、カスタムボタンなど、来訪者にとって分かりやすい操作を選べます。訪問目的に応じて通知先を自動で振り分けるため、配達や面接といった定期的な来訪にも専用ボタンを設定でき、スムーズな対応が可能です。 導入はタブレット1台を設置するだけと簡単で、初期費用を抑えながらオフィスの受付業務を大幅に効率化できます。特に50〜300名規模のIT企業やベンチャー企業において、現代的なオフィス環境を整備し、接客品質の向上を目指す場面で力を発揮するシステムです。

Qrio株式会社が提供する入退室管理システムです。最大の特徴は、後付けタイプのスマートロック「Qrio Lock」を使用することで、工事不要かつ初期費用0円で導入できる手軽さにあります。クラウド上から簡単に鍵の発行や入退室履歴の確認ができるため、オフィス管理者の負担を大幅に軽減します。 解錠方法も豊富で、スマートフォンアプリ、交通系ICカード、PINコードなど複数の選択肢から選べます。遠隔での施錠操作やワンタイムパスの発行機能により、セキュリティレベルも十分に確保されています。 賃貸オフィスやレンタルスペースで導入する際も、退去時の現状復帰が簡単なのは大きなメリットです。また、ISMS認証やプライバシーマーク取得に必要なログ出力機能も備えており、コンプライアンス要件もしっかりカバーしています。 特に50名以下の小規模オフィスやシェアオフィスでの利用に適しており、コストを抑えつつしっかりとした入退室管理を実現したい事業者におすすめです。教育施設や民泊施設など、オフィス以外の用途でも幅広く活用されています。

株式会社PROTO Solutionが提供する入退室管理システムです。月額5,000円から始められるリーズナブルな料金設定で、まずは30日間の無料トライアルでお試しいただけます。 来訪者のチェックイン方法は、QRコードの発行や名刺の撮影入力、手書き入力など、さまざまなニーズに対応。担当者への通知も、SlackやTeams、LINE WORKSといったチャットツールに加え、電話やSMSも組み合わせて使えるため、確実に連絡を取ることができます。 体温入力機能や多言語表示、Akerunとの連携、マルチフロア管理といった充実した機能が基本料金に含まれているのも魅力的。追加費用を気にせず、必要な機能をフル活用できます。 特に50〜300名規模の中堅企業において、オフィスの受付業務を効率化しながら来訪者に良い印象を与えたい企業におすすめです。さらに、オフィス受付だけでなく、イベント会場での受付業務にも活用できる柔軟性も備えており、幅広いシーンで威力を発揮します。

Acall株式会社が提供する入退室管理システムです。iPadアプリ「Acall Reception」を使って、QRコードや定期パス、入力フォームによる認証を組み合わせることができます。来訪者が到着すると、チャットや内線、FaceTimeで担当者へ自動通知されるため、受付スタッフが取り次ぐ手間が不要になります。 会議室の予約からゲートの解錠、入館証の印刷まで、一連の受付業務がスムーズに連携します。すべての入退室記録は詳細なログとしてクラウドに保存されるため、セキュリティ管理も安心です。受付画面のデザインは自由にカスタマイズでき、オフィスのブランドイメージに合わせて調整できます。 複数のテナントや拠点がある企業でも運用可能で、IT企業から複合ビルまで幅広い導入実績があります。ワークスタイルOSと連携すれば、座席や会議室のチェックイン機能も統合でき、オフィス全体の利用状況を一元管理できます。100名から1,000名規模の中堅・大企業で、働き方改革と受付のデジタル化を同時に進めたい組織におすすめです。

NECプラットフォームズ株式会社が提供する入退室管理システムです。ICカードリーダー「SIU」は電気錠制御を内蔵したオールインワン設計となっており、IPネットワークを通じて複数のオフィス拠点を一括で管理することができます。最大10万人の照合マスタと3000扉・20万人規模に対応しており、大規模なオフィスビルでも安心して導入いただけます。社員食堂での決済システムやドキュメントセキュリティとの連携も可能で、オフィス全体の業務効率化を強力にサポートします。マイナンバーカードとの併用やFeliCa・MIFAREへの対応により、従業員の皆様にとって使いやすいシステムを実現。全国1000を超える事業所での豊富な導入実績があり、その信頼性の高さを物語っています。Web管理画面から遠隔での設定変更やログ監査も簡単に行えるため、高い可用性を求める中堅企業から大企業まで幅広くご活用いただけるソリューションです。

M-SOLUTIONS株式会社が提供する入退室管理システムです。オフィスの受付業務を大きく変える、iPad を使った無人受付システムで、訪問者はQRコードや受付番号をかざすだけで簡単に受付手続きが完了します。 受付が済むと、Teams・Slack・LINE WORKSといった普段お使いのツールに、担当者への通知が自動で送られるため、来客対応がスムーズになります。kintone との連携により来訪予約の自動登録が可能で、これまでの履歴はクラウドに保存され、必要に応じてCSV形式でダウンロードできます。 画面デザインは会社のブランドに合わせて自由にカスタマイズでき、多言語表示にも対応しているため、海外からのお客様にも安心してご利用いただけます。100名以下の企業様には無償版をご提供しており、規模が大きくなっても月額課金で機能を追加していけるため、成長に合わせて柔軟に運用できます。 さらに、オンライン接客モードやビデオ通話機能も搭載されており、リモートワークが増えた現代のオフィス環境にも対応しています。

NTTコミュニケーションズ株式会社が提供する入退室管理システムです。iPadとAI音声エージェントを"置くだけ"で手軽に導入でき、面倒な工事は一切不要。来訪者はタッチ操作や音声で担当者を呼び出せるため、受付業務を完全に無人化しながら、これまでにない先進的な受付体験を提供できます。 システムの大きな特長は、AI搭載の自然言語解析機能です。来訪者が話した内容から訪問目的を自動で判断し、担当者にはチャットやメールでリアルタイム通知が届くため、総務部門の工数を劇的に削減できます。 運用面でも非常にシンプルで、月額1万円という手頃な価格設定に加え、新しい拠点への展開もタブレットを追加するだけで完了します。入退室のログはすべてクラウドに保存され、必要に応じてCSVファイルでデータを出力することも可能です。 UIのカスタマイズ性と導入コストの安さが最大の強みで、小規模オフィスから300名規模の中規模オフィスまで幅広く対応。さらに医療機関や宿泊施設での活用にも適したシステムです。

株式会社ユーエムイーが提供する入退室管理システムです。最大の特徴は、既存のドアに暗証番号式スマートロックを後付けするだけで導入できること。賃貸オフィスでも工事不要で設置でき、退去時の原状復帰も簡単に行えます。 管理は専用のクラウドツール「Finelife」で行い、オフィスにいなくても遠隔で鍵の発行や入退室履歴の確認、利用時間の制限設定などが可能です。さらにAPI連携により、セルフチェックインシステムや予約管理システムと組み合わせることで、受付スタッフがいない無人運営も実現できます。 2025年には旅行・宿泊業界向けSaaS「TOMARO+」との連携も予定されており、オフィス以外の施設での活用も広がる見込みです。同社は10年以上にわたって鍵システムの研究開発を続けており、その実績が製品の信頼性を支えています。小規模なサテライトオフィスから大規模なホテルチェーンまで、ニーズに応じて段階的に拡張できる柔軟性も大きな魅力となっています。

株式会社日立システムズが提供する入退室管理システムです。オフィスへの入退室制御はもちろん、ICカードの発行から回収、棚卸し、紛失時の対応まで、面倒なカード管理業務をまるごとBPOサービスとして代行してくれるのが大きな魅力です。日々の運用からシステムのバックアップ、ユーザーからの問い合わせ対応まで、すべて日立システムズが請け負うため、情報システム部門の負担を大幅に軽減しながら、高いセキュリティレベルを維持できます。複数のオフィスを持つ企業にも対応しており、どこからでもブラウザ経由でリアルタイムにログを検索できるので、監査に必要な証跡もスムーズに取得可能です。さらに、入退室ゲートとの連携や空調システムとの連動、体温測定機能なども選択でき、オフィスの安全衛生管理と省エネルギー対策を一石二鳥で実現します。すでに500名を超える製造業、公共機関、金融機関などで導入が広がっています。

株式会社構造計画研究所が提供する入退室管理システムです。既存のドアにWi-Fi対応のスマートロックを後付けするだけで、すぐに導入できるのが特徴です。クラウド上から暗証番号やQRコード、ICカードといった電子鍵を瞬時に発行でき、離れた場所からでも施錠・解錠の管理や利用者の制限が行えます。データはクラウドと端末の両方に保存される仕組みで、万が一の際も安心です。停電が起きても電池で動作するため、オフィスの事業継続性も確保されます。予約システム「OfficeUP」などとの連携により、会議室や共用エリアへの時間限定アクセスも自動で制御可能です。従来の大掛かりな工事が必要なシステムと比べて約9分の1という導入コストの安さから、一般的なオフィスはもちろん、レンタルスペースや宿泊施設でも導入が進んでおり、大規模な複合施設での採用事例も報告されています。