日本語対応の文書管理システム

質問に答えるだけでぴったりのサービスを無料診断

株式会社FMシステムが提供する文書管理システムです。まいく郎 WEBは、ブラウザだけで手軽に使える図面・文書管理ツールです。日本語に完全対応したUIを搭載し、膨大な図面の中から必要なものを素早く見つけられるよう、全文検索と属性検索の2つの検索機能を備えています。また、ラスターデータやCADデータを高速で表示する専用ビューアが標準で付いているため、CADソフトをお持ちでなくても図面の閲覧や印刷ができて便利です。セキュリティ面では、ユーザーやグループごとに細かく権限を設定でき、操作ログも残るので内部統制もしっかり確保できます。複数の拠点間でも安全にデータを共有することが可能です。システム規模に応じてAccess版とSQL Server版をご用意しており、50名程度の設計部門から1,000名を超える大規模な製造・建設企業まで、お客様の成長に合わせて柔軟にスケールアップできる点が大きな特長となっています。

株式会社FMシステムが提供する文書管理システムです。CAD図面とラスタ画像をWindowsアプリで高速に閲覧・管理できるパッケージで、スタンドアロンからファイルサーバーまで幅広い環境に対応します。操作画面は馴染みのあるエクスプローラー形式を採用し、完全日本語対応のUIで直感的に使えるため、初めての方でも安心してお使いいただけます。図面番号や設備名、改訂履歴などをキーワードと属性で素早く検索でき、必要な図面をすぐに見つけられます。 DWG、DXF、JWWといった主要なCAD形式を変換せずにそのままプレビューできるほか、長尺図面も分割することなく等倍で印刷可能です。CSV連携による台帳の一括登録やバーコードを使った照合取り込み、図面の差分比較、墨消し出力、マークアップ保存など、実際の現場で役立つ機能を豊富に備えています。 さらに図面の有効期限をお知らせするアラート機能や、電子帳簿保存法に準拠した改ざん防止ログも搭載。リモートデスクトップ環境でも快適に動作する最適化技術により、場所を選ばずご利用いただけます。小規模構成から300名規模の部門まで、段階的な拡張が可能な柔軟なライセンス体系で、導入研修も短期間で完了します。

アンテナハウス株式会社が提供する文書管理システムです。電子取引Saveは電子帳簿保存法第7条の要件に特化したクラウドサービスです。メールで受け取った請求書や、Webサイトからダウンロードした取引データを、画面上にドラッグ＆ドロップするだけで簡単に取り込めます。取り込んだファイルには自動でタイムスタンプが付与され、改ざん防止のハッシュ値も生成されるため、法的要件をしっかりとクリアできます。 検索機能も使いやすく設計されており、キーワード検索はもちろん、取引先名・金額・年月といった条件で絞り込むことで、必要な書類をすぐに見つけられます。ファイル名の自動変更や保管フォルダの自動作成により、面倒な整理作業からも解放されます。税務調査の際には、必要なデータをCSV形式で一括出力できるので安心です。 Slack通知やRPA連携API、電子インボイス標準のPeppol対応など、他システムとの連携も充実しています。国内データセンターで99.9％の稼働率を保証し、保管容量も無制限です。部門や役職に応じたアクセス権限設定、Azure ADとの連携によるシングルサインオン、IP制限など、セキュリティ面も万全です。 特に日本語でのサポート体制が手厚く、マニュアルやFAQもすべて日本語で用意されているため、クラウド製品が初めての中小企業でも約1週間で運用を開始できます。

リコージャパン株式会社が提供する文書管理システムです。Ridoc Smart Navigator V2は、複合機やスキャナー、各種業務アプリと連携して、紙文書の電子化から管理・共有まで一貫して行えるプラットフォームです。ブラウザでもクライアントソフトでも利用できるため、働く環境を選びません。 文書の登録は驚くほど簡単で、ファイルをドラッグするだけで日本語OCRが自動的に作動し、全文検索できるインデックスを作成してくれます。検索結果はサムネイル表示されるので、図面や帳票といった視覚的な文書も一目で見つけられます。特に日本語文書の処理精度が高く、国内企業での活用に適しています。 版管理やチェックアウト機能はもちろん、属性テンプレートやメール通知、ワークフロー連携など、チームワークを支える機能も充実。複数ファイルをまとめて印刷したり、URLで簡単に共有したりと、部署を越えた協力もスムーズに進められます。 電子帳簿保存法への対応も万全で、タイムスタンプの付与や改ざんチェック機能を搭載。監査の際にはCSV形式でデータを出力でき、迅速な対応が可能です。LDAP認証や権限管理、操作ログ機能で内部統制もしっかりと強化できます。 導入規模も柔軟で、Web版なら月額課金で50名規模から始められ、専用ソフト版では数千名規模まで対応可能です。文書量の多い製造業や流通業、自治体などで、業務効率化と継続性の両立を実現しています。