大企業・上場企業向けのビジネスチャット

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Salesforce社が提供するビジネスチャットです。CRMデータと同じ基盤で動く社内SNSとして、商談やケースに関するやり取りを直接紐付けられるため、情報共有と業務プロセスがスムーズに連携します。エバラ食品をはじめとする多拠点展開の製造業では、スマートフォンを通じて経営陣と現場スタッフが気軽にコミュニケーションを取れるようになり、組織全体の連携が格段に向上しています。 セキュリティ面では、Salesforce本体と同じ権限設定・暗号化・監査機能を備えており、SOX法やGDPRといった厳格な規制にもしっかり対応。大企業が求める高いガバナンス基準をクリアしています。Salesforce Flowを使った業務の自動化も可能で、Slackなど外部ツールよりもCRM業務を中心とした組織運営を重視する企業にぴったりです。Enterprise Edition以上をご利用なら、全社員が追加費用なしで使えるため、大企業でも運用コストを抑えながら導入できます。

TeamViewer社が提供するビジネスチャットです。リモートサポート基盤「TeamViewer Tensor」に組み込まれたこのチャットシステムは、RSA/AESによるエンドツーエンド暗号化で重要なやり取りをしっかりと保護します。数十万台規模のIT機器やIoTデバイスを運用する大企業でも、安心してご利用いただけるセキュリティ水準を実現しています。 特に便利なのは、チャット画面からワンクリックで画面共有や遠隔操作、Co-Browsingといった機能にスムーズに切り替えられる点です。これにより、ヘルプデスクでの問題解決スピードが格段に向上します。また、中央ダッシュボードでは接続履歴の確認や権限管理を一元的に行え、ISO 27001に準拠したクラウド環境と多要素認証により、企業のガバナンス体制をより強固なものにできます。 オフライン時のメッセージ保持機能や、最大25人まで参加可能な履歴付きグループチャットにより、情報の取りこぼしを防止。さらにSSO/SCIM連携でユーザー管理の自動化も実現するため、サポート業務とコミュニケーションの統合を目指す大企業には最適なソリューションといえるでしょう。

楽天グループのViber Media社が提供するビジネスチャットです。個人間でもグループでも、メッセージや通話はすべてエンドツーエンド暗号化で保護されており、世界1億人を超えるアクティブユーザーが利用する安定したプラットフォーム上で、安全かつスピーディなモバイルコミュニケーションが行えます。企業が公式ビジネスアカウントを開設できるほか、リッチメッセージを活用したマーケティング配信も実現可能です。特に海外展開に力を入れる日本企業にとって、LINE WORKSなどの他サービスとは一線を画す顧客接点ツールとなっています。多言語対応機能と無料通話により、海外に複数の拠点を持つ大企業での社内コミュニケーションや顧客対応において、その真価を発揮するでしょう。

スタメン社が提供するビジネスチャットです。掲示板、ワークフロー、サンクスカード、福利厚生といった機能を一つのモバイルアプリにまとめることで、現場で働く従業員から管理部門まで、全社員のエンゲージメント向上と業務のデジタル化を一気通貫で実現できます。2024年4月時点で導入企業数は800社を超え、従業員数1万人を超える大規模チェーン企業での導入事例も多数あるなど、大企業からの信頼も厚いサービスです。デスクワーク中心ではない現場スタッフの多い組織でも使いやすく定着しやすいのが特徴で、組織の文化づくりと業務効率化の両方を重視する企業にとって理想的なソリューションと言えるでしょう。

HCLTech社が提供するビジネスチャットです。最新版12.0.2では、Kubernetesに対応した簡単インストール機能やMongoDB Atlas連携が新たに加わり、導入形態もオンプレミス、クラウド、ハイブリッドから自社の方針に合わせて柔軟に選べます。チャット機能と会議システムがひとつに統合されており、管理者による詳細なポリシー設定、包括的な監査ログ取得、企業ブランドに合わせた画面カスタマイズなど、金融機関や官公庁が求める厳格なガバナンス基準もクリアしています。既存のDominoユーザーには特別優遇があるため、運用コストを抑えながらSkype for Businessからの移行を検討している大企業にとって、現実的で魅力的な選択肢となるでしょう。