医療費控除対応の確定申告ソフトおすすめ9選｜タイプ別の選び方ガイド

できます。マイナポータルと連携すると、1年間に支払った医療費の通知データを自動で取得でき、手集計せずに医療費控除の明細書を作れます。国税庁の確定申告書等作成コーナーやマイナポータル連携対応のソフトを使えば、領収書を1枚ずつ入力する手間を省けます。

会社員が医療費控除だけ申告するなら0円で済みます。国税庁の確定申告書等作成コーナーやe-Taxソフト、マイナポータルは無料で、給与所得者の還付申告はこれで完結します。事業所得とまとめて申告したい個人事業主は、freeeが月1,780円から、やよいの青色申告 オンラインが年11,800円などの会計ソフトを使います。

違います。会社員が医療費控除だけ受けるなら、国税庁の無料ツールで源泉徴収票と医療費の数字を入れれば十分で、会計ソフトは要りません。一方、個人事業主は事業の記帳と医療費控除を一緒に申告するため、freeeやマネーフォワードなどのクラウド会計でまとめて処理すると効率的です。

提出は不要ですが、保存は必要です。医療費控除は領収書の提出に代えて医療費控除の明細書を出す仕組みで、領収書は5年間自分で保管します。マイナポータル連携で取得した分は明細書に自動反映されますが、通知に含まれない自由診療や市販薬は、別途入力する必要があります。

年間の医療費が10万円を超えるあたりが目安です。医療費控除は原則10万円（所得が低い場合は所得の5%）を超えた分が対象なので、それ以下だと還付は生じません。ただし市販薬が対象になるセルフメディケーション税制は年1万2千円超から使えるため、どちらが得かはソフトで試算すると分かります。