Microsoft OneDrive

オンラインストレージ

ファイル送信システム

文書管理システム

社内情報共有ツール

日本製

言語：

端末・OS：

Windows

,Mac

カバー範囲
機能
連携
サポート
低コスト

あなたの職場・業務に求められることや重視することは？

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コスト

203 / 月

無料プラン

〇

IT導入補助金

無料トライアル

〇

~ オンラインストレージ

事業規模

中小

中堅

大企業

Microsoft OneDriveとは

強み

注意点

カテゴリ別市場マーケットシェア

連携

プラン

代替サービス

サービス基本情報

運営サービス一覧

Microsoft OneDriveとは

Microsoft OneDriveは、マイクロソフト社が提供するクラウドストレージサービスです。Microsoft 365との連携により、WordやExcelなどのOfficeアプリケーションとシームレスに統合され、複数のユーザーがリアルタイムでファイルを編集・共有することができます。Windows OSとの親和性が高く、PCフォルダの自動バックアップやファイルのバージョン履歴管理といった機能により、企業の情報管理をサポートします。ファイル共有の際は、リンクを使用した送信が可能で、メール添付の手間を軽減し、チームでの共同作業を効率化できます。オフライン環境でもファイルの編集が行え、インターネットに再接続した際に自動的に同期されるため、場所を選ばず安心して作業を進められます。クラウド上に保存されるデータは暗号化と認証機能により保護されており、機密性の高い情報の保管にも対応しています。企業向けのOneDrive for Businessでは、詳細なアクセス権限の設定が可能で、個人利用から大規模企業まで幅広いニーズに対応できるサービスとなっています。

強み

Officeアプリとのシームレス連携

Microsoft Officeファイルをクラウド上で複数人が共同編集できる環境を提供しており、WordやExcelなどを同時に編集する際も変更内容がリアルタイムで反映されるため、チームでの資料作成を円滑に進めることができます。また、編集内容は自動的に保存されるため保存し忘れる心配がなく、バージョン履歴機能も備わっているため、過去の編集状態を確認しながら安心してコラボレーションを進められる仕組みとなっています。

Windowsとの高い親和性

Windows 10/11に標準搭載されているため、エクスプローラーからローカルファイルと同様の操作感でクラウドストレージを扱えます。セットアップ時にサインインするだけで利用を開始でき、新たな操作を習得する必要がありません。日常的に使用するPC環境に自然に溶け込む設計となっており、社内への導入時の負担を軽減できる点が特長です。Microsoft OneDriveは、既存のWindows環境との統合により、スムーズな利用開始を実現しています。

Microsoft 365契約で大容量利用可能

Microsoft 365に加入することで、ユーザー1人あたり1TBのストレージを利用できます。TeamsやSharePointなどMicrosoftの他サービスとも統合されており、ファイル共有からコミュニケーションまで一体的に活用することが可能です。Officeツールと併せて大容量ストレージを使用できるため、特に企業での利用においてコストパフォーマンスに優れた選択肢となります。

注意点

ビジネス利用は無料枠なし

OneDriveは個人向けに5GBの無料版が提供されていますが、法人向けプランはすべて有料です。企業で利用する場合はMicrosoft 365等の契約が必要となり、無料で使い続けることはできません。試用期間が設けられている場合もありますが、終了後は必要な容量に応じた有料プランへの移行が求められます。ビジネス用途での導入を検討する際は、あらかじめ利用コストを確認しておくことが重要です。

Microsoft以外との連携が限定的

OneDriveはMicrosoft 365との親和性が高い一方で、他社システムとの直接的な連携機能は限られています。基本的なファイルの保存や共有については問題なく利用できますが、Slackをはじめとする他社の業務アプリケーションとの統合機能は標準では多く提供されていません。他サービスとの連携を実現する場合には、APIの活用やサードパーティー製のツールを導入する必要が生じることがあります。

高度機能は上位プランでのみ利用可能

Microsoft OneDriveでは、大容量の個人ストレージや無制限ストレージはMicrosoft 365 Enterpriseなどの上位プランで提供されています。また、データ損失防止（DLP）をはじめとする高度な管理機能についても、エンタープライズ向けプランでのみ利用可能となっています。こうした高度な機能が必要な場合は、上位プランへの加入を検討する必要があります。利用したい機能に応じて、適切なプランを選択することが求められます。

カテゴリ別マーケットシェア

2025年8月 FitGap調査