大企業向けのPOSレジ(シェア上位)
POSとは?
更新:2024年11月12日
POSはPoint Of Salesの「販売時点情報管理」を意味し、POSシステムは物品の販売時に商品単位で情報を記録、修正するシステムです。バーコード読取により商品名、購入時刻、店舗、価格、個数、顧客の属性などを記録することができ、それらを基に、売れ筋商品や購買層などの顧客のニーズを分析することが可能です。大企業においては、複数の店舗や事業部門が存在するため、POSシステムの導入は特に重要です。POSシステムは、リアルタイムでの売上データの収集と分析を可能にし、企業全体の戦略的な意思決定をサポートします。大企業では、特にキャッシュレス決済の拡大や在庫管理などのデジタルトランスフォーメーション(DX)推進において、POSシステムが一役買っています。
導入メリット
金銭管理の効率化と時間の節約
POSレジでのバーコード読取により、金額や商品名の打ち間違いを防ぐことができます。また、POSレジの多くはクレジットカードやQRコードなどの電子決済に対応しているため、現金を数える工数も削減することができ、日々のレジ締めを始めとするお金の管理を効率化することができます。大企業においては、日々の金銭管理が煩雑になるため、POSシステムを導入することで大幅な時間とコストの削減が期待できます。
顧客サービスの向上
一部の製品には、顧客ごとの属性や過去の注文、施術履歴などを記録しておける機能が備わっています。リピート顧客に提供するサービスを向上したり、リピートしてくれなかった顧客への対応内容から、サービスを改善することができます。大企業では、多くの顧客データを効率的に管理し、分析することによって、カスタマイズされたサービスを提供しやすくなります。
商品ラインナップの改善
一部製品には、商品別の売上推移、顧客の属性ごとの売上推移を把握し、売れ筋を分析して商品ラインナップの改善や、仕入れや在庫の最適化を行うことができます。大企業においては、複数の店舗や地域ごとの売上データを分析することで、地域特性に合わせた商品ラインナップの最適化が可能となります。
導入注意点
サポート体制
POSシステムは機能が似ている製品でも、サポート対応の品質が異なる場合があります。良質な顧客サポートとメンテナンスサービスを提供するベンダーを選択してください。大企業では、POSシステムが停止すると影響が大きいため、迅速に対応できるサポート体制が必要です。
インターネット環境も合わせて検討する
POSシステムは常時インターネット接続が必須です。また、POSが停止すると業務が滞る恐れがあるため、インターネット環境の安定性にも注意して、プロバイダーを選びましょう。大企業では、複数の店舗や事業部門があるため、全体のネットワークインフラの冗長性も考慮する必要があります。
データ活用
POSシステムは、様々な購買情報を記録して分析することができます。その反面、目的や手法を明確にしないと、導入したが結局売上分析をほとんどできていないという事態を招きます。大企業では、特にデータの一元管理と分析手法の確立が重要です。導入前には売上や利益を向上させるために必要な項目を事前に整理しましょう。
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POSの選び方
POSを選ぶにあたり、以下のポイントを確認することで、自社に合ったものを選べます。
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POSシステム用の端末から選ぶ
POSシステムは以下の3タイプに大別され、対応している端末が異なります。端末は、老朽化するため買い替えの周期も加味した上で選択しましょう。 専用の大型端末(ターミナル型) POSシステム用の端末で、比較的規模の大きい小売店で採用されます。機能性、拡張性が最も高く、セルフレジなどにも対応しやすいというメリットがあります。一方で、設置スペースの確保が必要で、端末代が他の端末に比べると非常に高価です。ターミナル型の端末代に関しては、セルフレジに対応している端末は、他のタイプの端末との比較だけでなく、レジ担当者の人件費と比較して採算に合うかも検討しましょう。大企業の大規模な店舗や複数店舗展開に向いている端末です。 PC型 PCで操作するタイプのPOSシステムです。ターミナル型に比べて、設置場所を選ばず、初期費用を抑えられます。また、スマホ、タブレット型に比べて機能や周辺機器が充実しています。一方で、初期費用はスマホ、タブレット型よりは端末代が高価になる傾向にあります。大企業の単店舗から複数店舗まで広く対応可能です。 タブレット、スマホ型 タブレットPOSレジと呼ばれるPOSシステムです。携行性が高いことから設置場所を問わないこと、初期費用が最も安価なことが大きなメリットです。複雑な機能が必要ない場合は、利用料が無料の製品もあります。中小企業や個人店など規模が小さい企業に特におすすめですが、大企業においても特定の用途やシチュエーションにおいて有効な選択肢となります。注意点として、スマホ、タブレット型のPOSシステムの管理者用向けのソフトで、PCが推奨されるケースもあります。
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業種に特化したPOSシステムを選ぶ
POSシステムには、以下の業種に特化した製品があります。各業種に該当する場合は、特化した製品の中から導入の検討をおすすめします。 飲食店向け 飲食店用のPOSレジは、ハンディ端末、オーダーエントリーシステム、券売機などの周辺機器に対応しています。また、スマホ端末からのセルフオーダーに対応していたり、相席のためのテーブル分割、団体客用のテーブル統合や個別会計に対応している製品もあります。大企業の飲食チェーン店では、これらの機能を活用することで業務効率を大幅に向上させることができます。 小売店向け 小売店用のPOSレジは、在庫管理機能が備わっている特徴があります。在庫管理機能の例としては、商品登録のためのJANコード、RFIDタグなどに対応していたり、棚卸し機能、バーコード複数店舗にも対応している製品は、在庫移動にも対応している製品があります。他にも、amazon、楽天市場などのECモールとの連携機能を備えた製品もあり、店舗とECの在庫や売上を統合することができます。大企業の小売チェーン店では、これらの機能を活用して在庫管理と販売戦略を一元化することが可能です。 美容室、サロン、整骨院向け POSレジの中には、美容室、サロン、整骨院、ジムなどの1対1で施術やカウンセリングなどを行う業種向けの製品があります。これらのPOSレジは、顧客ごとの施術記録の管理、予約管理機能、予約システムや予約サイトとの連携、DM配信管理などの機能を備えています。大企業の美容チェーン店やサロンチェーンでは、このような専門機能を活用して顧客管理とサービス品質の向上を図ることができます。 病院、動物病院向け 病院、動物病院向けの製品は、電子カルテや診療報酬明細書を作成するレセコンとの連携、未収金管理などを備えています。大企業の医療施設では、これらの機能を活用することで業務効率と患者満足度を向上させることができます。
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POSレジでカバーしたい業務で選ぶ
POSシステムは、レジの金銭管理以外の周辺業務に対応する製品があります。 顧客管理 顧客ごとに購入品や、施術内容を記録をすることができます。ポイント、会員管理、DM配信管理などの機能を持つ製品もあります。大企業では、顧客データの一元管理が特に重要で、販促や顧客満足度の向上施策を合わせて行いたい場合は、顧客管理機能を備えた製品を検討しましょう。 売上分析 多くの製品が売上分析機能を備えていますが、分析の細かさが製品ごとに異なります。代表的な分析内容は、月別売上、日別売上、売れ筋分析(ABC分析)、客層別売上、販売担当者別売上、簡易の損益計算書(PL)などが挙げられます。大企業では、商材や分析の目的に合った分析内容に対応した製品を選択しましょう。 勤怠管理、シフト管理 POSシステムで、従業員のシフト表を作成したり、タイムカード機能によって勤務時間を記録することができます。給与体系などが複雑でない場合は、勤怠管理システムやシフト管理ソフトなどを個別で導入する必要がなくなるため、結果的にランニングコストが低くなります。大企業の多店舗展開においても、これらの機能を活用することで従業員管理が容易になります。 予約管理 来店予約を管理できます。外部の予約サイトと連携して、予約情報を一元管理することができる製品もあります。予約制でサービスや施設、物を提供している場合はおすすめの機能です。大企業のサービス業や施設運営では、顧客管理機能と合わせて使うと便利な機能です。
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決済方法で選ぶ
POSレジには、現金決済、クレジットカード決済、QRコード決済、売掛決済、金券決済に対応している製品があります。また、クレジットカード決済やQR決済は対応している決済会社や決済手数料などが異なるため、事前に確認しましょう。大企業では、多様な決済方法に対応することで、顧客の利便性を向上させることが重要です。
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ECサイトと連携から選ぶ
ECサイトの運営者は、POSシステムとECサイトを連携することで、売上や在庫状況などを一元管理できます。POSシステムを導入する際には連携できるECサイトを確認しましょう。代表的なECサイトは、amazon、楽天市場、楽天ラクマ、yahoo!ショッピング、ヤフオク、Shopify、メルカリShopsなどがあります。また、ECサイト構築ツールでECサイトを作成している場合、POSシステムとの連携の対応状況をベンダーに確認すべきです。大企業では、ECサイトと実店舗の統合管理が特に重要であり、全体の在庫管理と販売戦略を一元化することができます
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