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無料で利用可能なグループウェアとは?

グループウェアとは、社内コミュニケーションや情報共有のための機能を統合して提供するビジネスツールです。スケジュール管理、メール、掲示板、ファイル共有、チャット、設備予約などの機能が備わっています。無料で利用可能なグループウェアは、初期投資なしで導入でき、中小企業や予算に制約のある組織にとって有用なツールです。基本的な機能は制限されていますが、コミュニケーションや情報共有など、業務に必要な主要機能を無償で利用できます。

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無料のグループウェア(シェア上位)

Microsoft 365
Microsoft 365
日本マイクロソフト株式会社が提供するグループウェアです。Word、Excel、PowerPointなどのOfficeアプリに加え、クラウドメールのOutlook、ビデオ会議/チャットのTeams、オンラインストレージのOneDrive、ポータル型共有スペースのSharePoint、社内SNSのYammerなど多彩な機能を統合提供します。競合のGoogle Workspaceに比べ、Officeアプリとの互換性やWindows環境との親和性に優れており、世界中の大企業を中心に広く採用されています。管理者向けコンソールでセキュリティ管理も充実しており、Active Directory連携や多要素認証、デバイス管理が可能です。サブスクリプションには常に最新版のOfficeアプリが含まれ、クラウドストレージはユーザーあたり1TB(プランによって無制限も可能)です。さらにPower BIやPower Automateを利用した分析・自動化機能もあり、企業の業務効率化を支援します。WindowsだけでなくMac、iOS、Android向けのアプリも用意され、多様なデバイスで活用可能です。料金はユーザー数ごとの月額制で、30日間の無料トライアルで試用できます。
コスト
月額989
無料プラン
×
IT導入補助金
無料トライアル
×
シェア
157サービス中1
事業規模
中小企業 17
中堅企業 34
大企業 47
メリット・注意点
仕様・機能
サイボウズ株式会社が提供するグループウェアです。中小企業向けに設計されており、スケジュール共有、掲示板、ファイル管理、Webメール、ワークフローなど基本機能が一通り揃います。メッセージ機能や報告書機能も備わり、タブレットやスマホにも対応する直感的な操作性が特長です。累計導入8万社以上の実績があり、導入企業の声を反映した手厚い日本語サポート体制で安心して利用できます。クラウド提供のためサーバー管理は不要で、情報漏えい対策や多要素認証などセキュリティ機能も充実しています。競合製品のGaroonと比べると機能はシンプルですが、かえって導入・運用コストを抑えやすく、小規模組織でも使いやすいのが強みです。料金はユーザー数に応じた月額制で1ユーザー月額600円から始められ、初期費用不要のプランが用意されています。30日間の無料トライアルで試用でき、必要に応じてkintoneなどによる業務アプリ連携や、大規模向け上位版のGaroonへの移行も可能です。Google Workspaceなど海外製サービスに比べ、日本企業での導入事例が豊富で、日本語マニュアル・サポートが充実している点も魅力です。ニーズにも柔軟に対応できる点も魅力です。
コスト
月額660
無料プラン
×
IT導入補助金
無料トライアル
シェア
157サービス中2
事業規模
中小企業 36
中堅企業 48
大企業 15
メリット・注意点
仕様・機能
株式会社ネオジャパンが提供するグループウェアです。国内導入ユーザー数500万以上、自治体・官公庁を含む多くの企業に採用されています。スケジュール、Webメール、掲示板、ファイル共有、ワークフロー、経費精算など27以上の機能が標準で揃い、ポータル画面で情報を一元管理できます。ノーコード開発ツール(AppSuite)を備え、プログラミング不要で業務アプリを無制限に追加可能です。スマートフォン対応やシングルサインオンなどセキュリティ機能も充実しています。クラウド版は1ユーザー月額600〜800円から利用でき、数万ユーザーまで導入可能なパッケージ版も選択可能です。パッケージ版(オンプレミス版)も提供しており、企業内サーバーにインストールして利用できます。Active Directory連携やIPアドレス制限など、既存システムとの統合も可能です。競合のMicrosoft 365やGoogle WorkspaceがOfficeアプリやクラウドストレージと連携する一方で、desknet’s NEOは純粋にグループウェア機能を追求し、豊富な導入実績と高いコストパフォーマンスを強みにしています。30日間無料トライアルで事前に試用でき、導入後も充実したサポートが用意されています。
コスト
月額660
無料プラン
×
IT導入補助金
無料トライアル
シェア
157サービス中3
事業規模
中小企業 27
中堅企業 50
大企業 22
メリット・注意点
仕様・機能
グーグル合同会社が提供するグループウェアです。Gmail、カレンダー、Googleドライブ、Docs/Sheets/SlidesといったOffice系アプリに加え、ビデオ会議のMeet、チャットや掲示板機能のGoogle Chat(旧Hangouts)などが連携し、シームレスなクラウドコラボレーション環境を提供します。ブラウザベースでリアルタイム編集が可能な点や、モバイルアプリの使いやすさが評価されており、グローバル展開している企業でも広く採用されています。競合のMicrosoft 365がデスクトップOfficeとの互換性や高機能を強みとするのに対し、Google Workspaceは導入の手軽さとリモートワーク時の共同編集機能に優れている点が大きな特徴です。料金はユーザー数ごとのサブスクリプション制で、無料トライアル(14日間)が利用可能です。大企業から中小企業、教育機関まで対応する幅広いプランが用意されており、多言語対応や高い可用性で安心して利用できるのも魅力です。管理コンソールによりデバイス管理やアクセス制御が可能で、二段階認証などセキュリティ機能も充実しています。海外データセンターが提供する高い可用性と冗長性により、信頼性が高い点も特徴です。Google Workspaceは基本的にクラウド版のみで提供され、簡単な運用で急なユーザー増加にも柔軟に対応できます。
コスト
月額748
無料プラン
×
IT導入補助金
無料トライアル
シェア
157サービス中4
事業規模
中小企業 30
中堅企業 40
大企業 29
メリット・注意点
仕様・機能
サイボウズ株式会社が提供するグループウェアです。Garoonは企業規模に応じて柔軟に拡張できる点が特長で、特に1,000名以上の大企業や団体で多く採用されています。スケジュール共有、掲示板、メール連携、ドキュメント管理、ワークフローなど幅広い機能を備え、PC・スマホ・タブレットからのアクセスに対応します。利用者のITリテラシーに配慮した直感的なUI設計で、幅広い世代が使いやすいよう工夫されています。競合製品のサイボウズ Officeと比べると機能はより充実しており、海外展開や高セキュリティ体制が求められる組織向けに設計されています。英語や中国語にも対応するグローバル版を用意しているため、海外拠点との情報共有にも適しています。料金は月額制でユーザー数に応じたプランが選択可能で、30日間の無料トライアルでクラウド版を試用できます。必要に応じてパッケージ版を自社サーバーにインストールし、60日間無料で検証も可能です。社内ポータル機能や他システム連携も豊富で、サイボウズが提供するkintoneと組み合わせて、より高度な業務改善を行う事例もあります。多言語対応でサポート体制も充実し、安心して利用できます。
コスト
月額911
無料プラン
×
IT導入補助金
無料トライアル
シェア
157サービス中5
事業規模
中小企業 14
中堅企業 59
大企業 26
メリット・注意点
仕様・機能
株式会社NIコンサルティングが提供するグループウェアです。NI Collabo 360は「経営改革型」を掲げ、スケジュール、文書管理、メール、社内SNSといった基本的な情報共有機能に加え、ワークフローや経費精算、日程調整、メール共有管理など業務効率化機能も充実しています。さらに、テレワーク時の勤怠管理や災害時の安否確認、連結子会社とのデータ連携など独自の経営支援機能を統合し、社内システムの一元化を図ります。料金は1ユーザー月額360円からと比較的低価格で、必要に応じてクラウド版とオンプレミス版から導入形態を選べます。競合製品のdesknet’s NEOやサイボウズOfficeと比べると、経費精算や勤怠管理など中堅以下企業の業務ニーズに合った機能が標準装備されている点が強みです。30日間無料トライアルで機能を試せるため、導入前に操作感を確認可能です。インボイス制度や電子帳簿保存法にも対応し、標準機能で文書管理から経費精算までカバーします。画面やマニュアルは日本語中心の設計で、日本企業の業務慣習に適した使い勝手です。企業規模を問わず中堅中小企業から大企業まで柔軟に対応し、低価格で導入できる点も支持されています。
コスト
月額360
無料プラン
×
IT導入補助金
無料トライアル
シェア
157サービス中6
事業規模
中小企業 31
中堅企業 59
大企業 9
メリット・注意点
仕様・機能
サイボウズ株式会社が提供するクラウド型業務改善プラットフォームです。プログラミング不要のノーコード開発環境を備え、現場担当者が自社業務に合わせたアプリを簡単に作成できます。顧客管理や案件進捗、ワークフロー、データベースなど、多彩な業務アプリをテンプレートからすぐに追加でき、表計算ソフトや一般のグループウェアでは実現が難しい柔軟な情報共有や見える化が可能です。競合のMicrosoft 365やGoogle Workspaceとは異なり、どちらかと言えば業務プロセスごとのアプリ作成に特化しており、複数アプリを組み合わせて業務を一元管理できる点が大きな特徴です。スタンダードコースは1ユーザー月額1,800円からで、30日間の無料トライアルもあります。中小企業から大企業まで幅広く利用されており、同社のグループウェアGaroonや他システムとの連携オプションが豊富に用意されている点も魅力です。モバイルアプリにも対応し、外出先からでもデータの入力・共有ができます。また、開発経験がなくても使いこなせるUIと充実したオンラインマニュアル、400社以上の公式パートナーによるサポートで安心感があります。多様な業種で導入実績があり、中小企業だけでなく大企業や官公庁での活用例も増えています。
コスト
月額1,100
無料プラン
×
IT導入補助金
無料トライアル
シェア
157サービス中7
事業規模
中小企業 34
中堅企業 42
大企業 22
メリット・注意点
仕様・機能
HCLソフトウェア合同会社が提供するグループウェアです。Notes/DominoはIBMからHCLに受け継がれた堅牢なプラットフォームで、大規模組織の情報共有や業務アプリ基盤として長く利用されてきました。メール、スケジュール、データベースアプリといった基本機能に加え、LotusScriptやFormula言語による柔軟なカスタマイズで業務システムを構築できます。オンプレミスで数万人規模の運用実績を持ち、金融・製造業など基幹業務向けに多く採用されています。クラウド版の提供は限定的ですが、最新バージョンではノーコード開発環境「Domino Volt」も用意されており、30日間の評価版で試用が可能です。Microsoft 365やGoogle Workspaceと比べると機能の指向性は異なるものの、既存資産の活用や大規模データ処理を重視する企業には根強い支持があります。国内にも豊富な導入実績があり、Notes/Dominoに精通した技術者やパートナーによるサポート体制が整備されています。メールやデータベースの通信はTLS/SSLで暗号化され、大規模組織の可用性を支える高いパフォーマンスも備えています。大規模向けの安定性を重視する組織での採用が適しています。
コスト
要問合せ
無料プラン
×
IT導入補助金
×
無料トライアル
×
シェア
157サービス中8
事業規模
中小企業 5
中堅企業 55
大企業 38
メリット・注意点
仕様・機能
ワークスモバイルジャパン株式会社が提供するグループウェアです。LINE WORKSはLINEのユーザーインターフェースを踏襲したビジネスチャットで、個人・グループ間のメッセージや音声通話を簡単に行えます。チャットに加えて予定共有カレンダーや掲示板(グループノート)、アンケート、ファイル共有、タスク管理やメール連携機能も含めた業務機能が一体化されており、店舗や現場など移動の多い職場でのコミュニケーション効率化に向いています。競合製品のSlackやMicrosoft Teamsと同様のチャット機能を持ちつつ、無料プラン(最大ユーザー30名)や低コストの有償プランで手軽に導入できます。管理者向けにメッセージログの保存やアクセス権限管理などセキュリティ面の機能も搭載しており、ビジネス利用に適しています。LINEを使い慣れたユーザーには導入しやすく、国内向けのサポートやドキュメントが充実しています。有償プランはモバイル向け機能が豊富で、複数拠点間のやりとりやテレワークにも対応しています。無料プランはクラウド提供でサーバー構築不要、30日間の無料トライアルで有償版機能を確認できます。クラウド型提供のためサーバー構築や運用は不要です。
コスト
月額450
無料プラン
IT導入補助金
無料トライアル
シェア
157サービス中9
事業規模
中小企業 56
中堅企業 31
大企業 12
メリット・注意点
仕様・機能
リスモン・ビジネス・ポータル株式会社が提供するクラウド型グループウェアです。J-MOTTOは、日本最大級のグループウェアdesknet’s NEOとほぼ同等機能を、より低コストで利用できるサービスで、20年以上にわたって運用されてきた実績があります。スケジュール共有、Webメール、掲示板、ファイル共有、ワークフローなど多彩な機能を備え、クラウド提供のためサーバー管理は不要です。月額料金は1ユーザーあたり約220円(税込)と割安で、初期費用もかからず、導入社数4,000社、ユーザー数14万人以上の実績があります。競合製品のdesknet’s NEOクラウド版と比べるとディスク容量は小さめですが、必要十分な機能を低価格で始められるのが強みです。無料トライアルも最長3ヶ月間利用可能で、自社のデータでじっくり検証できます。さらに、Web勤怠や給与明細などオプションサービスも利用でき、小規模企業の業務を総合的にサポートする点が評価されています。また、契約は月単位から始められ、初期費用不要で手軽に導入できる点もメリットです。desknet’s NEO相当の機能を低コストで利用できる点が特に評価されています。
コスト
月額110
無料プラン
×
IT導入補助金
無料トライアル
シェア
157サービス中10
事業規模
中小企業 43
中堅企業 52
大企業 4
メリット・注意点
仕様・機能

無料で利用可能なグループウェアとは?

更新:2025年06月19日

グループウェアとは、社内コミュニケーションや情報共有のための機能を統合して提供するビジネスツールです。スケジュール管理、メール、掲示板、ファイル共有、チャット、設備予約などの機能が備わっています。無料で利用可能なグループウェアは、初期投資なしで導入でき、中小企業や予算に制約のある組織にとって有用なツールです。基本的な機能は制限されていますが、コミュニケーションや情報共有など、業務に必要な主要機能を無償で利用できます。

pros

無料で利用可能なグループウェアを導入するメリット

無料で利用可能なグループウェアを導入するメリットには、初期コストゼロ、情報共有の効率化、業務プロセスの標準化などがあります。ここでは、コスト負担を抑えながら業務改善を実現できる具体的なメリットを紹介します。

初期投資コストの削減

無料で利用可能なグループウェアは、導入時の費用がかからないため、予算に制約のある組織でも活用できます。特に中小企業や新興企業では、システム投資に多額の資金を割けないケースが多いため、無料ツールは大きな助けになります。IT投資の優先順位を考慮しながら、段階的にシステム環境を整備していくことが可能になります。

情報共有の一元化による業務効率向上

散在していた情報を一箇所に集約し、社内全体で必要な情報にアクセスしやすくなります。従来のメールや紙のファイルでは見落としがちだった重要な連絡事項も、掲示板機能などを活用して確実に伝達できるようになります。営業部門と管理部門など、部署間の情報連携もスムーズになり、組織全体の生産性が向上します。

場所や時間にとらわれない働き方の実現

インターネット環境があれば、社外からでもスマートフォンやパソコンでシステムにアクセスできます。在宅勤務や出張中でも、オフィスと同じように必要な情報を確認したり、業務を進めたりすることが可能です。時差のある拠点間でも、情報の更新状況をリアルタイムに確認できるため、迅速な意思決定につながります。

cons

無料で利用可能なグループウェアを導入する際の注意点

無料で利用可能なグループウェアを導入する際の注意点には、機能制限、セキュリティリスク、サポート体制の不足などがあります。ここでは、無料サービスを活用する際に事前に検討すべき具体的な懸念点を紹介します。

機能制限と利用ユーザー数の上限

無料プランでは、利用できる機能や保存できるデータ容量、登録可能なユーザー数に制限があることが一般的です。会社の規模や必要な機能に対して、無料プランの制限が業務に支障をきたさないか事前に確認する必要があります。例として、ファイル共有の容量が少ない場合、大容量ファイルを扱う部署では業務に支障が出る可能性があります。

セキュリティとプライバシーに関するリスク

無料サービスでは、セキュリティ機能が限定的であったり、データの保護レベルが有料版より低かったりする場合があります。クラウド上に保存される社内の重要情報が、適切に保護されているか確認することが重要です。機密情報や個人情報を扱う業務では、無料サービスの利用が適切かどうか慎重に判断する必要があります。

サポート体制の不足

無料プランでは、技術的なサポートが限られていたり、対応時間が短かったりすることがあります。システムに不具合が生じた際や操作方法がわからない場合に、迅速なサポートが受けられない可能性があります。マニュアルやヘルプページ、コミュニティフォーラムなどの自己解決手段が十分かどうかを事前に確認しておくことが大切です。

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無料で利用可能なグループウェアの選び方

無料で利用可能なグループウェアの選び方には、自社の業務特性に合った機能の確認や将来的な拡張性の検討などが重要です。ここでは、限られた機能の中でも最大限の効果を得るための選定ポイントを具体的に紹介します。

1

業務に必要な中核機能を優先する

組織が最も必要としている機能が充実しているサービスを選ぶことが重要です。一口にグループウェアと言っても、チャット機能に強いもの、スケジュール管理に特化したものなど特徴が異なります。実際の業務フローを分析し、「情報共有」「スケジュール管理」「タスク管理」など、どの機能が最も重要かを明確にしましょう。

2

社員の技術レベルに合った操作性を確認する

使いやすいデザインと直感的な操作性を持つサービスを選ぶことで、社内の定着率が高まります。社内のITリテラシーが高くない場合、画面が複雑で多機能なサービスよりも、シンプルで基本機能に絞ったサービスの方が適しているケースもあります。可能であれば、導入前に実際のユーザーとなる社員に試用してもらい、使い勝手を確認することをおすすめします。

3

モバイル対応状況をチェックする

外出先や在宅勤務からのアクセスがスムーズにできるか確認することが大切です。現代のビジネス環境では、スマートフォンからの利用も一般的になっています。一部の無料サービスでは、パソコン版は充実していてもモバイルアプリの機能が限定されていることがあるため、主要な業務がモバイルでも問題なく行えるか事前に検証しておくことが重要です。

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